あなたの家は増築できる？増築リフォームの費用と確認事項を一覧で紹介！

上記のように思っている方には、増築リフォームが最適です。とはいえ、ほとんどの方はリフォームや増築の経験がなく、不安なことも多いでしょう。

とくに、どれくらい費用がかかるかなどは、なかなかイメージがつかなくて困っている方もいるはずです。

そこでこの記事では、増築リフォームに必要な費用を、リフォームする部分や広さごとに解説しています。一覧表も掲載しているので、あなたがしたいリフォームに必要な費用がすぐに分かります。

増築リフォームをする際の注意点や、あなたの家が増築できるかどうか確認できるチェックリストもあるので、増築リフォームを検討する際に参考にしてみてください。

また、リフォームとリノベーションの違いや流れ、費用など以下の記事で網羅的に解説しています。詳しく知りたい人は、下記の記事をまずチェックしてみてください。

そもそも増築とは？

「そもそも増築って何？」と思った方もいるかもしれません。増築とは、新しく建物を増やして、床面積を増やすことです。

離れを作る場合はもちろん、平屋を2階建てにする場合も、延べ床面積が増えているので増築に当たります。具体的には、下記のようなリフォームが増築にあたります。

部分的な修理など、床面積が変わらないリフォームは改築と呼ばれるので間違えないようにしましょう。

あなたの家は増築できる？チェックリストで確認しよう

リフォーム家を増築する前に、自分でチェックしておくべき項目は主に下記3点です。

上記の3つをすべてクリアしていないと増築工事はできません。一つずつ解説していくので、ぜひご自宅をチェックしてみてください！

建ぺい率と容積率に余裕がある

増築リフォームがしたい方は、建ぺい率・容積率に余裕があるか確認しましょう。建ぺい率と容積率は、それぞれ下記のように定義されます。

建ぺい率や容積率を調べる際は、市役所等の建築指導課、または都市計画課に問い合わせましょう。ホームページなどで確認することもできますが、専門家に直接聞いた方が安心です。

どちらか一つでも基準をオーバーしてしまうような増築はできないので、リフォームプランを立てる前にかならず確認しておきましょう。

既存不適格建築物にあてはまらない

既存不適格建築物にあてはまる建物は、増築できません。

既存不適格建築物とは、現行の法制度のもとでは不適格と判断される建築物のことです。築年数が経過した物件などは、昔の法制度には即していても、現行制度では不適格になる可能性があります。

既存不適格建築物を増築するには、先に現行制度に適した建物になるよう工事をする必要があります。ご自宅が不適格かどうか確かめるには、下記の書類が必要です。

増築を検討している方の中には、家の築年数が経過しているという方も多いため必ず確認しましょう。なお、下記の記事では、既存不適格建築物について詳しく解説しているので、あわせて参考にしてください。

高さ制限に余裕がある

地域によって基準は異なりますが、建築物の高さには、10〜12メートルの制限が定められています。この高さ制限を超えてしまうような増築はできませんので、注意しましょう。

平屋を2階建てに増築する場合など、建物の高さが変わる増築がしたい方は要チェックです。

増築リフォームにかかる費用

増築リフォームにかかる費用は、増築する目的や部屋の広さによって大きく異なります。そこで今回は、目的や広さ別に、おおよその費用相場を紹介します。

【目的・構造別】増築にかかる費用一覧

分類部分をタップないしはクリックするとより詳細な金額を見れます。ですので、より詳細な金額を知りたい人は、分類部分をタップないしはクリックしてスキップしてご覧ください。

分類	項目	費用
離れ	木造	30万円～/畳
	鉄骨	50万円～/畳
	プレハブ	25万円～/畳
部分追加	水回り	70万円～
	バルコニー・ベランダ	25万円～/畳
	サンルーム	40万円～
	ガレージ・カーポート	20万円～
フロアの追加	2階･3階	50万円～/畳
	地下室	160万円～/畳

離れを増築する費用

離れを作る場合の、広さ別の増築費用は以下のようになります。

離れの構造	広さ	費用
木造	2畳	60万円〜
	6畳	210万円〜
	10畳	350万円〜
鉄骨	2畳	100万円〜
	6畳	300万円〜
	10畳	500万円〜
プレハブ	2畳	50万円〜
	6畳	150万円〜
	10畳	250万円〜

離れを作る場合は、どの構造にするかによって費用が変動します。

既存の住宅と完全に離れて別棟を作るため、構造を同じにする必要はありません。逆に、既存の住宅と増築する建物を繋げたい場合は同じ構造にする必要があり、屋根や外壁の工事も伴います。

また、離れに収納や水回り設備、渡り廊下を追加する場合はさらに費用がかかるので、覚えておきましょう。主な建物の構造は、下記の3つです。

費用と特徴をひとつずつ解説していきます。

木造の場合

木造で離れを増築する場合の費用は、30万円～/畳となります。木造住宅の最大の特徴は、加工が容易で設計の自由度も高いところです。理想のデザインやイメージがある人は、木造の離れにするのが良いでしょう。

また、比較的費用を安く抑えられるので、コスパ重視の方にもおすすめです。木造なら、DIYで離れをつくるという選択肢もあります。リフォーム同様に自由度が高く、費用も抑えられます。DIY経験者の方は、ぜひ挑戦してみてください。

鉄骨・鉄筋コンクリートの場合

鉄骨・鉄筋コンクリートの離れを増築する費用は、50万円～/畳です。

鉄骨や鉄筋コンクリートは耐久性が高く、防音性もあるのが特徴です。費用は上がってしまいますが、耐久性を確保したい方におすすめです。

プレハブ造の場合

プレハブ造の離れは、25万円～/畳 で増築できます。プレハブ造とは、出来上がった構造体に内装材や設備を取り付けていく工法のことです。

耐久性は他の構造に比べると劣ってしまいますが、費用を抑えつつ、施工期間も短くしたい方におすすめです。

部分ごとに増築する費用

家の特定の部分を増築する場合の費用は、下記のようになります。

増築部分	広さ・種類	費用
水回り	トイレ	70万円～
	浴室	75万円～
	キッチン	90万円～
バルコニー・ベランダ	2畳	50万円～
	6畳	150万円～
	10畳	250万円～
サンルーム	テラスタイプ	40万円～
	ガーデンタイプ	100万円～
ガレージ・カーポート	独立ガレージ	80万円～
	ビルトインガレージ	150万円～
	カーポート	20万円～

水回りを増築する場合

水回りの増築は、配管工事を伴うため、高額になりやすいです。

また、使用する設備や間取りによって値段が大きく変動するのも水回りを増築する場合の特徴です。見積もりの際は、設備の費用やメリット・デメリットをよく相談しましょう。

バルコニー・ベランダを増築する場合

バルコニー・ベランダの増築費用は25万円〜/畳です。

ベランダ・バルコニーの増築では、既存の窓部分に外付けするかたちで工事を行います。場合によっては補強工事が必要になることもあるので、業者に確認しておきましょう。

サンルームを増築する場合

最近では、サンルームを増築する人も多いです。サンルームとは、壁や天井をガラス張りにした部屋のことで、洗濯物を干したり、おしゃれなガーデニングスペースにしたりと、様々な用途があります。

サンルームの増築では、テラスタイプとガーデンタイプのどちらを選ぶかで費用が変わってきます。

• テラスタイプ：40万円～
• ガーデンタイプ：100万円～

予算や用途に合わせて、自分にあったタイプを選びましょう。

カーポート・ガレージを増築する場合

カーポートやガレージを増築することも可能です。ガレージは車を壁で覆うことができ、風雨をしのぐことができます。対してカーポートは壁がなく、比較的シンプルな分、費用が安いのが特徴です。費用相場は下記の通りです。

既製品を設置すれば費用を抑えられるので、好みのものがあるか探してみてください。

フロアごと増築する費用

平屋をリフォームして2階建てにしたり、地下室を増築することも可能です。広さごとの費用相場は以下のようになります。

フロア	広さ	費用
2階･3階	2畳	100万円～
	6畳	300万円～
	10畳	500万円～
地下室	2畳	320万円～
	6畳	960万円～
	10畳	1600万円～

増築した部屋に水回りなどの設備を追加する場合、その分工事費用がかかってしまうため注意しましょう。また、階段をどこに設置するか、どんな階段にするかも検討する必要があります。

2階･3階を増築する場合

2階･3階の増築費用は、50万円〜/畳です。

2階･3階を増築する場合は、耐震性を補強するために1階の補強も必要になります。また、屋根や壁を解体し作り直す必要があり、足場代も高くなるため、1階部分の増築よりも高額になってしまう点は注意が必要です。

地下室を増築する場合

地下室を増築する場合の費用は、160万円〜/畳で、部分に比べてかなり高額になっています。

地下室をつくる場合は、既存の住宅の真下ではなく、庭の地下などに部屋をつくって本棟と繋げる場合がほとんどです。そのため、十分なスペースがあるか確認しましょう。

また、地下室を増築する場合は、地下室を作れるかどうか現地調査する必要があるので、こちらも覚えておいてください。

増築リフォームを実施するメリット

ここからは、増築リフォームを実施するメリットを、3つにまとめて紹介します。

費用を抑えながら居住空間を広げられる

費用を抑えながら居住空間を広げられることは、増築リフォームを実施するメリットの1つです。増築リフォームであれば部分的な工事であり、建て替えよりも費用がかかりません。

建て替えをすると、既存住宅の解体費用や仮住まい費用などがかかります。約30坪の木造住宅にかかる解体費用は、300万円程度と言われています。

また、建て替えには6ヶ月程度かかり、家賃や引っ越し費用などで200〜300万円程度の費用が避けられません。増築する場所のみをリフォームすれば、最小限のリフォーム費用に抑えつつ、居住空間を広げることが可能です。

住みながらリフォームができる

住みながらリフォームできることも、増築リフォームを実施するメリットの1つです。住みながらリフォームできれば、工事に安心感と納得感を得やすくなります。

仮住まいが必要なリフォームなら、業者を信頼し工事を依頼するのみです。万が一、問題点やすり合わせの必要性がでた場合、状況説明に時間がかかり工期が延びる可能性があります。

住みながらリフォームを行えば、増築部分を作り上げる過程を確認しながら生活ができます。

居住空間を広げられる、住みながらリフォームができる、

増築部分は9畳位かなぁ

始めはキッチンに増築だったけど大幅に変更で浴室と脱衣室に

LIXILのスパージュにしたよ

勿論、32型のTV装備でテラスドア付けてパティオに出れますよ

足場の業者さんから今、3番目の業者さんが入って、建築好きで、家に住みながらのリフォームで毎日が現場で楽しい

引用：X

増築部分の出来栄えや工事過程を見れると心が弾むうえに、安心感があります。増築リフォームに期待と希望を膨らませつつ、完成まで見届けられるのです。

愛着のある家に住み続けられる

愛着のある家に住み続けられることも、増築リフォームを実施するメリットとして挙げられます。増築は、既存住宅に新しい部分を建て増すのみであり、これまでの家とそれほど大きく変わりません。

建て替える場合には、既存住宅を解体して新たに建て直すため、思い出が詰まった家を手放す必要があります。家はただ単に生活する場所だけでなく、家族の成長や誕生日などの幸せな記憶が詰め込まれたところです。

増築リフォームを選べば、ふとした瞬間に当時を回想できます。思い出とともに愛着のある家に住み続けられるのも増築リフォームの利点です。

増築リフォームを実施するデメリット

ここからは、増築リフォームを実施するデメリットを、2つにまとめて紹介します。

耐震性・耐久性のバランスが崩れやすい

耐震性・耐久性のバランスが崩れやすいことは、増築リフォームを実施するデメリットの1つです。住宅の耐震性・耐久性のバランスが崩れると、地震の際に家が損傷や倒壊する恐れがあります。

増築リフォームでは、既存住宅に増築部分を接合させます。接合部は構造的な弱点になりやすく、耐震性・耐久性のバランスが崩れるリスクがあるのです。

増築により居住スペースが増えるものの、地震に対して不安を抱えやすい建物になる可能性もあります。

費用が高額になることもある

費用が高額になることがある点も、増築リフォームを実施するデメリットの1つです。費用が高額になれば、より出費がかさみ今後の生活に影響がでる可能性があります。

もし、家が旧耐震基準で建てられていれば、耐震性が低い場合もあります。耐震性が低い住宅で増築を行うと地震の際に倒壊する可能性があり、補強工事が欠かせません。

多分ですが、増築後に耐震基準が変わって今は違法、となったパターンと、違法建築をしても厳しい罰則がなく、その違法建築のせいで何か事故が起きた時に初めて処罰を受けるからかなと思います。

15年前にリフォーム時、新たな耐震基準に従い、追加で＋１千万かかりました

引用：X

旧耐震基準で建てられた住宅で増築リフォームをすると、耐震補強の追加工事が必要です。補強工事も行えば、想定以上の出費になることもあります。

増築リフォームを実施する際の注意点

ここからは、増築リフォームを実施する際の注意点を、5つにまとめて紹介します。

注意点1：固定資産税が増額される可能性がある

増築リフォームをした場合、建物に新たな評価額がつけられます。これに伴って固定資産税が高くなります。増加額の目安は、工事費の4割×1.7%で計算できます。例えばリフォーム費用が500万円の場合、以下のように計算します。

500万×0.4×0.017＝3.4万円（目安）

リフォームの予算を見積もる際、固定資産税が増えてしまうことも頭に入れておきましょう。固定資産税についてより詳しく知りたい人は、下記の記事で詳しく解説しています。是非チェックしてみてください。

注意点2：建築確認が必要なのかを確認する

建築確認が必要なのかを確認することも、増築リフォームを実施する際の注意点の1つです。建築確認を怠ると、罰金や増築部分の撤去命令を受ける可能性があります。

増築リフォームでは、増築部分の面積が10㎡を超える場合には建築確認が欠かせません。建築確認とは、建築基準法に適合するのかを確認するための手続きであり、自治体や都道府県から指定を受けた検査機関が実施します。

建築確認申請を提出してから結果がでるまで1〜2ヶ月かかることもあります。工期遅れを起こさないためにも、必要なら早めに建築確認をするのが賢明です。

注意点3：耐震性を確保する

耐震性を確保することも、増築リフォームを実施する際の注意点の1つです。増築リフォームで耐震性を確保できなければ、安心で安全な暮らしができません。

既存住宅と増築部分の耐震性が異なると、地震の際に接合部へ亀裂が入り建物が倒壊する恐れがあります。増築リフォームは現行の耐震基準で工事が実施されるものの、既存住宅は旧耐震基準で建てられた可能性があるのです。

もし、既存住宅が現行の基準を満たさないなら、補強工事をして耐震性を確保することが欠かせません。

注意点4：依頼する会社によって費用が異なる

リフォームをする際、依頼する会社によって費用が異なります。なぜなら、工事方法や得意な工事がリフォーム会社によって違うからです。

同じリフォームをするなら、少しでもお得に済ませたいですよね。そのために、複数のリフォーム会社に相談して見積もりを出してもらい、料金を比較するのがおすすめです。各リフォーム会社の特性を理解した上で、最適な会社にリフォームを依頼しましょう。

リフォーム会社の選び方について次の記事で解説しています。最適なリフォーム会社を選ぶためにも以下の記事をチェックしてみてください。

注意点5：追加工事が必要になることもある

増築リフォームを行ったあと、追加工事をすることもあります。その場合、追加で費用がかかってしまうため注意が必要です。追加工事が必要になる場合とは、具体的に次のような場合です。

工事をしてみないとわからないこともあるので、事前に100％防ぐことはできませんが、業者と意思疎通することでリスクを減らすことはできます。できるだけ追加工事をせずに済むよう、業者との打ち合わせは綿密に行いましょう。

増築リフォームで利用できる補助金・減税制度

増築と合わせて断熱や耐震のリフォームを行うと、次のような補助金を利用できる可能性があります。

補助金の種類	補助の上限額
先進的窓リノベ2025事業	200万円
既存住宅の断熱リフォーム支援事業	120万円
子育てグリーン支援事業	60万円
長期優良化住宅リフォーム推進事業	210万円

上記は国が実施する補助金であり、併用はできません。補助金ごとに利用条件やリフォーム内容が異なるものの、重なる部分もあります。

各補助金を詳細に調べて、より多くの補助を受けられる補助金を利用するのが賢明です。また、増築リフォームで利用できる減税制度には次のようなものがあります。

減税制度の種類	詳細
住宅ローン減税	10年または13年間、年末のローン残高の1％を所得税から控除（上限40万円）
耐震リフォーム減税	所得税：最大減税額 25万円 固定資産税：リフォーム翌年の1年間は前年1/2に減税
省エネリフォーム減税	所得税：最大減税額 62.5万円 固定資産税：リフォーム翌年の1年間は前年の1/3に減税

住宅ローン減税と耐震リフォーム減税・省エネリフォーム減税の併用はできません。一般的に、住宅ローン減税はより多くの控除を受けられることが多いです。

しかし、条件により異なるため、詳細に調べて受ける減税制度を選ぶことをおすすめします。

増築リフォームならリノベーションハイムにお任せください！

リフォームでご自宅の増築を検討中の方は、ぜひ一度リノベーションハイムにご相談ください。お悩みやご要望に合わせて、最適なリフォームプランをご提案します。

ご自宅に関するお悩みや、ご自宅にどんなリフォームができるのか、増築リフォームはできるのかなど、どんなご相談にも真摯にお答えいたします。相談は無料ですので、ぜひ一度、お問い合わせください。

まとめ

家を増築する場合、家のどの部分をリフォームするのかや増築する部屋の広さ、使用する設備によって費用が異なります。記載した一覧表を使えば、リフォームの目的ごとの費用が一目でわかります。増築を検討する際に、ぜひお役立てください。

家を増築すれば、今よりもっと快適な暮らしができます。もっと広い家に住みたい、快適な暮らしがしたいと思った方は、ぜひ増築を検討してみてください。