二世帯住宅へリフォームするのに、予算を1,500万円程に設定すると、どこまでリフォームできるのか疑問に思っている方も多いのではないでしょうか。
結論からいうと、1,500万円で二世帯住宅にリフォームすることは可能です。しかし、建物の現状や希望によってできない可能性もあります。
そのため、リフォームプランを立てる前に1,500万円の予算でできること、できないことを把握しておくことが必要です。
そこで本記事では、予算1,500万円で二世帯住宅へリフォームするにはどんな方法があるのか、参考例と一緒に解説します。あわせて、注意点も紹介するため、ぜひ最後まで読んで参考にしてください。
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1,500万円で二世帯住宅へリフォームする際の工事内容
予算1,500万円で必ずできると明確に言えませんが、予算1,000万円台でのリフォームは住宅の基本性能を向上させるリフォームができます。住宅の基本性能を向上させるリフォームには以下のようなものが挙げられます。
- 家全体の内装リフォーム
- 外壁リフォーム
- 屋根のリフォーム
- 住宅整備の交換
- 耐震性・断熱性の向上
- 水回り設備の新調 など
上記内容のリフォームもグレードやオプションによって予算オーバーする可能性があります。部分別の費用相場は以下の通りです。
二世帯住宅へのリフォームでは上記のような施工が検討されやすいです。このような内容のものから、リフォームを考えている建物に必要なものを選択し、プランを立てましょう。
しかし、上記には1,000万円を超えるものも紹介しています。下記では、予算1,500万円でできるリフォームとできないリフォームを解説していくので、参考にしてみてください。
予算1,500万円での二世帯住宅リフォームでできないこと
上記で、予算1,500万円でできるリフォームを紹介しました。ここでは、予算1,500万円でできない工事内容をお伝えしていきます。予算1,500万円のリフォームで難しいものは以下のようなものがあります。
- スケルトンリフォーム
- 大規模な耐震工事・断熱工事を含むリフォーム
- 大規模な基礎改修を含むリフォーム
- 大型住宅(延床面積50坪以上)の全面間取り変更を含むリフォーム
- 建材・住宅設備をすべてハイグレードに交換するリフォーム など
築40年以上の古い建物の場合、リフォーム費用が高額になるケースが多いです。耐震や断熱など、暮らしの安全性や快適性に関わるものから優先順位をつけ、予算に合わせてプランを立てていきましょう。
1,500万円でできないリフォームの中から、検討されがちなスケルトンリフォームと基礎補強工事、断熱材について解説していきます。
スケルトンリフォーム
スケルトンリフォームとは、建物の骨組みだけ残して行う大規模なリフォームのことです。自由度が高く二世帯住宅へリフォームする際に検討されやすいですが、予算1,500万円でスケルトンリフォームは難しいです。
スケルトンリフォームでは骨組み以外を解体するため、外壁の解体費用、外壁の下地補強工事、仕上げ工事も必要です。25坪を超える建物の場合、1,500万円を超える可能性が高くなります。
スケルトンリフォームを行いたい場合は、予算を設定し直すなど、担当スタッフと相談してみてください。
基礎補強工事・断熱材のグレードアップ
昭和56年以前の建物は、旧耐震基準で建てられているため、基礎補強が必要です。基礎補強をする場合も1,500万円を超えます。
また、断熱に関しても素材にこだわったり、内装材の仕様をグレードアップすると、基礎補強と同様に1,500万円を超えてしまいます。そのため、どれを優先するのか、決めておくのがポイントです。
二世帯住宅へリフォームする際の3つの注意点
最後に、二世帯住宅へリフォームする際、事前に知っておきたい注意点を3つ紹介します。
注意点を事前に把握しておくことで、リフォームに対する後悔を防げます。快適に暮らせる二世帯住宅へリフォームするためにも、確認しておきましょう。
①間取りによって費用が変わる
二世帯住宅の間取りパターンは大きく分けて「完全共有型・完全分離型・一部共有型」の3種類あります。どのパターンにするかによって、費用が変わるため注意が必要です。
特に、完全分離型は部屋数や住宅設備が多いことから、リフォーム費用が高くなる傾向があります。2つの世帯のライフスタイルを長期的に考え、最適な間取りを選びましょう。
②補助金や減税制度が利用できる場合がある
予算1,500万円のリフォームでは、補助金や減税制度を利用できる場合があり、費用負担を軽減できる可能性があります。主な補助金・減税制度は以下の通りです。
補助金 | 減税制度 |
---|---|
・先進的窓リノベ事業 ・給湯省エネ事業 ・住宅エコリフォーム推進事業 ・長期優良住宅化リフォーム推進事業 ・次世代省エネ建材の実証支援事業 ・既存住宅における断熱リフォーム支援事業など | ・住宅ローン減税 ・住宅取得等資金に係る贈与税の非課税措置 ・耐震改修に関する特別措置 ・省エネ改修に関する特例措置 ・バリアフリー改修に関する特例措置 ・長期優良住宅化リフォームに関する特例措置 ・同居対応改修に関する特例措置など |
上記は2024年5月時点で実施されている補助金・減税制度です。補助金を受けるためには、二世帯が同居し、かつ玄関・キッチン・トイレ・浴室のいずれかが複数あることが条件です。
減税制度に関しては、各自治体によって実施されているものが異なります。建物がある自治体のホームページで最新情報を確認してみてください。
利用を検討している方は、リフォーム会社のスタッフに相談してみると良いでしょう。より正確に利用できる補助金・減税制度が分かります。
③登記内容によって費用が変わる
二世帯住宅には登記パターンが主に3種類あります。
項目 | 内容 |
---|---|
区分所有登記 | 一軒家を分割し、分割した部分それぞれに所有者がいる。 (見た目は一軒家だけど、書類上は二軒以上の家) |
共有登記 | 一軒家に複数人の所有者がいる |
単独登記 | 一軒家を1人が所有している |
上記の内容に合わせて、以下のような費用負担も発生します。
- 固定資産税
- 不動産取得税
- 住宅ローン支払いなど
相続税は、登記上の所有者が亡くなった場合、登記内容をもとに計算します。登記内容などの状況によって、贈与税が発生したり、相続時に減税措置の特例を受けられないなどの問題が発生する恐れがあります。
そのため、事前に司法書士などの専門家に相談し、最適な登記パターンを選びましょう。
予算1,500万円のリフォーム事例3選
ここでは、予算1,500万円でリフォームをした事例を3つ紹介します。リフォームプランを決める際の参考にしてください。
下記で詳しく解説していきます。
事例①【1,280万円/築28年/埼玉県】
Before
After


Before
After


項目 | 詳細 |
---|---|
建物構造 | 木造軸組み |
工期 | 4.5カ月 |
施工費用 | 1,280万円 |
こちらの住まいは、バスと洗面は3年前に改修工事を行っていたため、LDKを中心に生活空間のバリアフリー化と和室の洋室化、外壁塗装と玄関廻りの修繕が行われました。
ダイニングキッチンとリビングが分離していたため、キッチンにモノが溢れているのが奥さんの悩みでした。そこで、和室を含め、1つの空間になるように間仕切りを取り払い、新たなLDK空間が計画されています。
使い慣れた家具は再利用できるよう配置したり、2列型のキッチンを採用することで、使いやすい収納も設置されています。
事例②【1,430万円/築30年/東京都】
Before
After


Before
After


項目 | 詳細 |
---|---|
建物構造 | 重量鉄骨 |
工期 | 4か月 |
施工費用 | 1,430万円 |
こちらは、空き家状態だった実家を、両親の思い出や実家の佇まいを残す住居部のスケルトンリフォームと建物の保全工事を行いました。
雨漏りする部分を補修しつつ、既存の窓の多さを活かした開放的なLDKプランを提案しました。奥様こだわりのアイランドキッチンをLDKの中心に配置し、使いやすい動線が確保されています。
他にも、立て格子の内装引戸や木製ブラインドなど機能面を充実させつつ、統一感のある空間を実現しています。
事例③【1,400万円/築30年/東京都】
Before
After


項目 | 詳細 |
---|---|
建物構造 | RC造 |
工期 | 3カ月以上 |
施工費用 | 1,400万円 |
こちらは、以前祖母が暮らしていた住居を、リフォームされました。リフォームでは、3部屋+廊下だった空間を、一続きのLDKにすることが最大の目的でした。
リビングで宿題するお子様たちとコミュニケーションをとりながら家事できる環境づくりや、掃除しやすい工夫などが施されています。住まい全体を白基調とした、シンプルモダンの大空間が魅力的な住まいです。
リフォームはリノベーションハイムにおまかせください
予算1,500万円で二世帯住宅へリフォームするなら、リノベーションハイムにおまかせください。リノベーションハイムには、豊富な実績と経験があり、二世帯住宅へのリフォームも数多く手掛けてきました。
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まとめ
本記事では、予算1,500万円で二世帯住宅へリフォームする際の工事内容やできない工事、注意点、参考例などについて解説しました。二世帯住宅へのリフォームは現在の家族構成やライフスタイルだけでなく、将来起こり得ることも考慮しながら、プランを立てる必要があります。
また、実家をリフォームする場合は築年数が経っている場合があるため、まずは建物の現状を把握し、必要な工事を判断しましょう。そこから、デザインや設備などの新調を検討するのが無難です。
本記事があなたのお役に立てることを願っております。