1,500万円で二世帯住宅へリフォームできる？参考例や注意点などを解説

2024年6月9日2024年7月17日

二世帯住宅へリフォームするのに、予算を1,500万円程に設定すると、どこまでリフォームできるのか疑問に思っている方も多いのではないでしょうか。

結論からいうと、1,500万円で二世帯住宅にリフォームすることは可能です。しかし、建物の現状や希望によってできない可能性もあります。

そのため、リフォームプランを立てる前に1,500万円の予算でできること、できないことを把握しておくことが必要です。

そこで本記事では、予算1,500万円で二世帯住宅へリフォームするにはどんな方法があるのか、参考例と一緒に解説します。あわせて、注意点も紹介するため、ぜひ最後まで読んで参考にしてください。

1,500万円で二世帯住宅へリフォームする際の工事内容

予算1,500万円で必ずできると明確に言えませんが、予算1,000万円台でのリフォームは住宅の基本性能を向上させるリフォームができます。住宅の基本性能を向上させるリフォームには以下のようなものが挙げられます。

上記内容のリフォームもグレードやオプションによって予算オーバーする可能性があります。部分別の費用相場は以下の通りです。

二世帯住宅へのリフォームでは上記のような施工が検討されやすいです。このような内容のものから、リフォームを考えている建物に必要なものを選択し、プランを立てましょう。

しかし、上記には1,000万円を超えるものも紹介しています。下記では、予算1,500万円でできるリフォームとできないリフォームを解説していくので、参考にしてみてください。

上記で、予算1,500万円でできるリフォームを紹介しました。ここでは、予算1,500万円でできない工事内容をお伝えしていきます。予算1,500万円のリフォームで難しいものは以下のようなものがあります。

築40年以上の古い建物の場合、リフォーム費用が高額になるケースが多いです。耐震や断熱など、暮らしの安全性や快適性に関わるものから優先順位をつけ、予算に合わせてプランを立てていきましょう。

1,500万円でできないリフォームの中から、検討されがちなスケルトンリフォームと基礎補強工事、断熱材について解説していきます。

スケルトンリフォームとは、建物の骨組みだけ残して行う大規模なリフォームのことです。自由度が高く二世帯住宅へリフォームする際に検討されやすいですが、予算1,500万円でスケルトンリフォームは難しいです。

スケルトンリフォームでは骨組み以外を解体するため、外壁の解体費用、外壁の下地補強工事、仕上げ工事も必要です。25坪を超える建物の場合、1,500万円を超える可能性が高くなります。

スケルトンリフォームを行いたい場合は、予算を設定し直すなど、担当スタッフと相談してみてください。

昭和56年以前の建物は、旧耐震基準で建てられているため、基礎補強が必要です。基礎補強をする場合も1,500万円を超えます。

また、断熱に関しても素材にこだわったり、内装材の仕様をグレードアップすると、基礎補強と同様に1,500万円を超えてしまいます。そのため、どれを優先するのか、決めておくのがポイントです。

最後に、二世帯住宅へリフォームする際、事前に知っておきたい注意点を3つ紹介します。

注意点を事前に把握しておくことで、リフォームに対する後悔を防げます。快適に暮らせる二世帯住宅へリフォームするためにも、確認しておきましょう。

二世帯住宅の間取りパターンは大きく分けて「完全共有型・完全分離型・一部共有型」の3種類あります。どのパターンにするかによって、費用が変わるため注意が必要です。

特に、完全分離型は部屋数や住宅設備が多いことから、リフォーム費用が高くなる傾向があります。2つの世帯のライフスタイルを長期的に考え、最適な間取りを選びましょう。

予算1,500万円のリフォームでは、補助金や減税制度を利用できる場合があり、費用負担を軽減できる可能性があります。主な補助金・減税制度は以下の通りです。

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補助金	減税制度
・先進的窓リノベ事業・給湯省エネ事業・住宅エコリフォーム推進事業・長期優良住宅化リフォーム推進事業・次世代省エネ建材の実証支援事業・既存住宅における断熱リフォーム支援事業など	・住宅ローン減税・住宅取得等資金に係る贈与税の非課税措置・耐震改修に関する特別措置・省エネ改修に関する特例措置・バリアフリー改修に関する特例措置・長期優良住宅化リフォームに関する特例措置・同居対応改修に関する特例措置など

上記は2024年5月時点で実施されている補助金・減税制度です。補助金を受けるためには、二世帯が同居し、かつ玄関・キッチン・トイレ・浴室のいずれかが複数あることが条件です。

減税制度に関しては、各自治体によって実施されているものが異なります。建物がある自治体のホームページで最新情報を確認してみてください。

利用を検討している方は、リフォーム会社のスタッフに相談してみると良いでしょう。より正確に利用できる補助金・減税制度が分かります。

二世帯住宅には登記パターンが主に3種類あります。

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項目	内容
区分所有登記	一軒家を分割し、分割した部分それぞれに所有者がいる。 (見た目は一軒家だけど、書類上は二軒以上の家)
共有登記	一軒家に複数人の所有者がいる
単独登記	一軒家を1人が所有している

上記の内容に合わせて、以下のような費用負担も発生します。