リフォーム

あなたの家は大丈夫?耐震リフォームすべき基準や費用を解説

Nobuaki Hiraoka

この記事を読んでいるあなたは、以下のような不安を抱えていませんか?

  • 「古い家だから耐震性が心配」
  • 「地震が起きても壊れない家にしたい」
  • 「地震の度に激しく揺れるのが怖い」

昨今の地震で激しい揺れを感じて不安に思っている方も多いでしょう。またここ数年で、南海トラフ巨大地震に備えておきたいと思っている方も増えてきています。

耐震リフォームなら、あなたの住まいを大きな地震にも耐えられる頑丈な家にリフォームできます。

とはいえ、いざリフォームするとなると、以下のように思う方もいるはずです。

  • 「本当にリフォームすべきなのかな?」
  • 「コストもかかりそうだしやめておこうかな」
  • 「耐震リフォームって本当に効果あるの?」

耐震リフォームは大規模な工事を伴うので、上記のようにためらってしまうのも当然です。そこでこの記事では、あなたの家を耐震補強すべきかどうか判断できるチェックリストを記載しています。3つの項目でチェックできるので、気になる方は今すぐチェックしましょう。

また、耐震リフォームにかかる費用や注意点も解説しています。耐震リフォームがしたい方が不安を無くしたうえでリフォームに望めるよう、どの項目もわかりやすく解説しますので、ぜひ最後まで読んでみてください。

耐震リフォームを行う基準

耐震リフォームすべきかどうかの基準は以下の3つです。

  1. 築年数が何年経過しているか
  2. 地震に弱い構造をしているか
  3. 耐震診断の結果がどうだったか

それぞれどう判断すべきか解説していきます。なお、上記の基準は、耐震リフォームすべきかどうかを今すぐ簡単にチェックするための基準です。専門家に見てもらいたい方や、セルフチェックだけでは不安な方は、ぜひ一度耐震診断を受けることをおすすめします。

専門家に耐震性をチェックしてもらいたい方はこちら

基準1:築年数が何年経過しているか

耐震リフォームすべきかどうか見極める1つ目の基準は、築年数です。具体的には、以下の分類を目安にしてみてください。

  • 築43年以上(1981年以前に建築):耐震リフォームすべき
  • 築24年以上(2000年以前に建築):耐震診断した上でリフォームすべき
  • 築24年未満(2000年以降に建築):不安な方は耐震診断を受けるべき

上記のように分類される理由は、建築基準法にあります。1950年の制定以降、建築基準法は2回改定されています。

1度目の改定は1981年で、壁の量や基盤についての項目が改定されました。そのため、1981年以前に建てられた住宅は、壁の量や接合部、基盤の安定性など多くの面で、現在の基準を満たしていません。したがって、築43年以上が経過した住宅は耐震リフォームを強くおすすめします。

2度目の改定は2000年に行われ、建物のバランスについての項目が変更されました。そのため、1981年から2000年の間に建てられた住宅は、壁の量や基盤といった基本的な項目では現在の基準を満たしていますが、建物のバランスが悪いために大きな地震には耐えられない可能性があります。耐震診断をして、必要な部分に耐震補強を施しましょう。

現在は2000年に制定された基準が適用されているため、2000年以降に建てられた住宅は、基本的に耐震補強は必要ありません。しかし、昨今の地震を受けて不安を抱えている方も多いでしょう。そのため、ご自宅をチェックし、不安を解消するためにも耐震診断を受けると良いでしょう。

基準2:地震に弱い構造をしているか

耐震リフォームすべきかどうかは、住宅の構造や状況によっても変わります。以下の項目で、あなたの家が地震に弱いかどうか確認しましょう。

  • 1階に車庫があり、柱が少ない
  • 1階に大きな窓がある
  • シロアリが発生している
  • 増築を複数回したことがある
  • 比較的弱い地震なのに、家が激しく揺れた

上記の項目に一つでも当てはまる方は、耐震リフォームを実施するべきです。

住宅の耐震性において、特に1階部分の柱や壁の強さは重要です。そのため、車庫があるために柱が少ない場合や、大きな窓があって壁が弱い場合は、耐震性が弱くなっている可能性があります。

さらに、住宅の基盤部分も耐震性を確保する上で非常に重要です。そのため、シロアリが発生している場合や、複数回の増築によって基盤部分が不安定になっている場合も耐震工事をおすすめします。

また、実際に地震があったときに激しい揺れを感じたことがある方もいるでしょう。この場合、住宅の基盤・構造部分が劣化したり、ヒビが入っている可能性があります。したがって、耐震診断で家の内部の劣化具合を専門家に見てもらいましょう。

基準3:耐震診断の結果がどうだったか

住宅の耐震性を確かめる上で、最も確実な方法は耐震診断を受けることです。耐震診断とは、専門家が住宅の状況を調査し、地震に備えて補強が必要な部分が無いか確かめることです。

主な流れとしては、以下のようになります。

  • 現地調査
  • 診断
  • プランの提案

はじめに専門家があなたの家を訪れて、劣化状況を確認します。具体的には、ひび割れや腐食の有無、柱や梁の状況を確認します。

その後調査結果を持ち帰り、より具体的に耐震性を判断します。その後、あなたの家にあった耐震リフォームのプランを提案してくれます。

なお、耐震診断では耐震性を評点という数字で表します。評点とおおまかな耐震性の強度は以下の表のようになります。覚えておきましょう。

評点耐震性
1.5以上倒壊しない
1.0~1.5未満一応倒壊しない
0.7~1.0未満倒壊の可能性がある
0.7未満倒壊する可能性が高い

また、耐震診断の費用はあなたの住宅の状況や会社によって異なるので、事前に各リフォーム会社に確認しましょう。

東京セキスイファミエスでは、耐震診断はもちろん、あなたの住まいの状況を確認する『住まいの健康診断』を実施しています。以下のボタンでは、耐震診断をする前に無料でお問い合わせいただけるので、リフォームに関して少しでも気になることがある方は、ぜひ一度ご相談ください。

なお、リフォームで何を相談すれば良いのかわからないという方は、以下の記事もあわせてチェックしてみてください。おすすめの相談窓口や必ず相談するべき内容について、リフォーム内容が決まっている人・決まっていない人それぞれに向けて解説しています。

→リフォームの相談が初めての方はこちら

耐震リフォームの費用

耐震リフォームの費用について、以下の項目で解説します。

それぞれわかりやすく解説していきます。

リフォーム内容ごとの費用

耐震リフォームの費用は、以下の表のようになります。

リフォーム内容費用相場
筋交いや専用金具の取り付け1箇所あたり5万円~
耐震パネルの設置25万円~
屋根の軽量化80万円~
※上記の表は、あくまでおおまかな費用相場です。ご自身で費用を見積もる際の目安として使ってみてください。

上記の表以外にも、あなたの家の状況やリフォーム規模によって費用は大きく変動します。そのため、耐震診断を受けた後、必要なリフォームの工事費用を見積もってもらうと良いでしょう。

リフォームの見積りについてもっと詳しく知りたい方は、以下の記事がおすすめです。見積もり時に知っておきたい5つのポイントや、見積書で確認すべき3つの内容について解説しているので、ぜひ見てみてください。

→見積もりで絶対に失敗したくない方はこちら

耐震リフォームに活用できる減税・補助金制度

多くの自治体で、耐震リフォームを対象にした補助金・減税制度が活用できます。

例えば補助金では、長期優良住宅化リフォーム推進事業の補助金が活用できるでしょう。一定の性能向上が認められるリフォームや長期優良住宅認定を取得したリフォームは、100万円~250万円を上限に、費用の1/3が補助されます。

また、住宅ローンによる最大140万円(14万円/月)の減税や、固定資産税評価額の1/2が控除されるなど、減税制度も利用できます。

リフォームの補助金や減税については、詳しくは以下の記事で解説しています。代表的な補助金や減税が活用できる具体的なリフォーム内容はもちろん、必要な書類や利用時の注意点までわかりやすく解説しているので、補助金や減税制度について知識が全くない方でも読んでいただけます。

→どんな補助金が使えるか知りたい方はこちら

→減税制度について1から知りたい方はこちら

耐震リフォームをする際の注意点

耐震リフォームをする際の注意点は以下の2つです。

それぞれ解説していきます。

一部分だけの耐震リフォームは難しい

1つ目の注意点は、一部分だけの耐震リフォームは難しいということです。

なぜなら、住宅は、構造部分全体でバランスをとることで耐震性を確保しているからです。したがって、一部分だけを補強しても家全体の耐震性の強化には繋がりません。

数年前に増築工事をした方は、増築部分の工事は必要ないと考えているかもしれません。しかし、耐震性の観点においては、一部分だけが新しいからといって安全だとは限りません。それどころか、増築によって他の部分に負荷がかかっている可能性もあります。

したがって、耐震診断で家全体を分析し、構造部分まで徹底的に調査したうえで工事に望む必要があります。専門家の診断に基づいて、最適な耐震リフォームをしましょう。

間取りや内装に影響が出ることがある

もう一つの注意点として、耐震リフォームによって間取りや内装に影響が出るということがあげられます。

耐震リフォームでは、柱や壁を増やしたり金具・パーツを取り付けたりします。そのため、部屋の明るさに影響が出たり、リフォームによって内装の雰囲気が変わったりします。

リフォーム後に後悔しないために、リフォームプランを立てる際に、内装にどのような影響がでるのか、間取りが変わって住みづらくならないかを業者に確認しましょう。

なお、以下の記事では内装のリフォームについて解説しています。耐震補強にあわせて内装もリフォームしたいという方はぜひあわせて読んでみてください。

→耐震補強と同時におしゃれな内装にリフォームしたい方はこちら

耐震リフォームなら東京セキスイファミエスにお任せください

耐震リフォームなら、ぜひ弊社にお任せください。東京セキスイファミエスは、長年多くのリフォームを手掛けてきました。そのため、正確な建物診断や確かな技術力が必要な耐震リフォームでも、安心して依頼していただけます。

東京セキスイファミエスでは現在、無料の相談を実施しています。耐震診断を受けてみたい方はもちろん、耐震リフォームについて気になることがある方やリフォームについて漠然と話を聞いてみたい方まで、ぜひお気軽にお問い合わせください。

まとめ

今回は、耐震リフォームについて解説しました。

築年数や家の構造、そして耐震診断の結果という3つの基準で、あなたが耐震リフォームするべきかどうか判断できます。

また、耐震リフォームの費用についても解説しました。耐震リフォームでは補助金や減税制度が活用できることが多いので、積極的に利用して少しでもお得にリフォームしましょう。

耐震リフォームで注意すべきことも解説しました。一部分だけのリフォームは難しいこと、内装に影響がでることをよく把握しておきましょう。

耐震リフォームをして、安心して住み続けられる住宅を実現しましょう。

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