「地震が起きると揺れが大きくて怖い…」
「そもそも耐震リフォームって効果あるの？」
地震が起きる度に、激しい揺れを感じて不安を抱えている方もいるでしょう。いつ大きな地震が起きても不思議ではないため、耐震対策を実施すると安心感を得られます。
とはいえ、やみくもに耐震リフォームを実施しても十分な効果が得られず、費用がかさむばかりです。
大きな地震に備えるなら、耐震リフォームに関して詳細な情報を得るとともに、費用面を考慮して適切なリフォームを行うことが欠かせません。
そこで、本記事では耐震リフォームを、工事内容や費用相場を交えて紹介します。あわせて、耐震リフォームで利用できる減税制度や補助金も解説するので、ぜひ参考にしてください。
なお、リノベーションハイムでは、リフォームの無料相談を受け付けています。リノベーションハイムはセキスイハイムのグループ会社であり、50年以上の歴史と豊富なリフォーム実績が強みです。
長年で培ってきた経験とノウハウを活かして、お客様のご要望に応じたリフォームを実現します。まずはお気軽にお問い合わせください。
そもそも耐震リフォームとは？
耐震リフォームとは屋根や基礎などを補強し、耐震性能を向上させる工事のことです。
耐震性の低い建物は、大きな地震が起きた際に倒壊する恐れがあります。建物が倒壊すれば、逃げ遅れるのみならず、天井や壁の下敷きになりかねません。
地震で大けがをせずに、安心で安全な生活を送るには耐震リフォームが不可欠です。とくに、築年数の古い家は耐震性が低い可能性があります。
ただ、実際に耐震リフォームが必要なのかを判断できる方は少ないでしょう。耐震リフォームの判断材料の1つとして、はじめに下記のセルフチェックをすることをおすすめします。
耐震リフォームの実施を判断するセルフチェック
まず、家の状態を確認し、リフォーム業者へ円滑に伝えられるように、次のようなセルフチェックを行いましょう。
- 1981年以前に建てられた建物でないか
- シロアリが発生していないか
- 増築を実施していないか
- 基礎にヒビが入っていないか
- 1階南側に大きな窓があるか
- 1階が車庫であり、壁や柱が少ない建物でないか
上記に該当する場合には、耐震リフォームの実施を検討しましょう。
とくに、1981年以前の建物の場合は注意が必要です。『旧耐震基準』で設計されており、現在の基準よりも耐震性が低い傾向にあります。大きな地震が起きると倒壊の恐れがあることを念頭におきましょう。
また、シロアリ被害や基礎にヒビがあれば、住宅の耐久性は低下していることが予想されます。1階南側に大きな窓や1階が車庫の場合には構造上壁の面積が小さく、家を支える力が低下しやすくなるのです。
耐震リフォーム実施の流れ
耐震リフォーム実施の流れは、次のとおりです。
- 現地調査を実施する
- 耐震診断を行う
- プランの提案を受ける
- リフォームを実施する
まずは、リフォーム業者が住宅の耐震性や劣化の状況を把握するために、現地調査を行います。現地調査をもとに耐震診断ソフトなどを用いて、耐震基準に適合しているのかや耐震性が劣る場所を見つけます。
つづいて、耐震診断の結果から適した耐震リフォームの提案を受けて、費用面や工期を検討しリフォームを依頼するといった流れになります。
なお、耐震リフォームを検討している方は、一度リノベーションハイムにご相談ください。リノベーションハイムは、多くのリフォームを手掛けてきました。そのため、正確な建物診断や確かな技術力が必要な耐震リフォームでも、安心してご依頼していただけます。
耐震リフォームを実施した方の口コミ・評判
ここからは、耐震リフォームを実施した方の口コミ・評判を、3つにまとめて紹介します。
地震が起きても棚から何も落ちなかった
ていうか完全に地震にあわせてリフォームとか家具とか組んだんで、棚から落ちたものも一切なし こんな早く耐震効果が出るなんて
引用：X
耐震リフォームの実施者のなかには、地震が起きても棚から何も落ちなかったという経験をした方もいます。
日本に住んでいれば、いつどこで大きな地震が起きても不思議ではありません。地震が起きても、棚から物が落ちなければケガをせずに済みます。安心して生活ができる環境が整えられるため、耐震リフォームの実施は効果的です。
地震の際にあまり揺れを感じない
千葉で震度３。この辺は震度いくつだったんだろう？耐震リフォームしてから揺れ方変ったのはたしかです、最初にみりみりっと震えた後はほとんど揺れない
引用：X
耐震リフォームの実施者のなかには、地震の際にあまり揺れを感じなかった方もいます。地震の際は恐怖のあまり体が動かないこともあります。
地震が起きてもそれほど揺れを感じなければ、冷静に判断でき安全な場所で待機できる可能性が高まるのです。
安心感を得られた
リフォーム前の家、目の前の公道（家は私道に入って数10m奥まったところにある）を重いトラックが走っていたりするとガタガタ揺れたりしていた（新築時から揺れてた）けど、リフォーム後は全くそういうのを感じ無くなったのでやっぱり耐震はちゃんとやっておいた方が安心。
引用：X
耐震リフォームの実施者のなかには、安心感を得られた方もいます。大きなトラックが近くの道路を通るだけでも揺れを感じると、大きな地震が起きた際に倒壊するのではないかと不安を感じやすくなります。
地震で家が倒壊すれば、ケガのみならず逃げ遅れる可能性もあるのです。揺れの対策をするには耐震性を上げると効果があります。
耐震リフォームを行う基準
耐震リフォームすべきかどうかの基準は以下の3つです。
それぞれどう判断すべきか解説していきます。なお、上記の基準は、耐震リフォームすべきかどうかを今すぐ簡単にチェックするための基準です。
専門家に見てもらいたい方や、セルフチェックだけでは不安な方は、ぜひ一度耐震診断を受けることをおすすめします。
基準1：築年数が何年経過しているか
耐震リフォームすべきかどうか見極める1つ目の基準は、築年数です。具体的には、以下の分類を目安にしてみてください。
- 築43年以上（1981年以前に建築）：耐震リフォームすべき
- 築24年以上（2000年以前に建築）：耐震診断した上でリフォームすべき
- 築24年未満（2000年以降に建築）：不安な方は耐震診断を受けるべき
上記のように分類される理由は、建築基準法にあります。1950年の制定以降、建築基準法は2回改定されています。
1度目の改定は1981年で、壁の量や基盤についての項目が改定されました。そのため、1981年以前に建てられた住宅は、壁の量や接合部、基盤の安定性など多くの面で、現在の基準を満たしていません。したがって、築43年以上が経過した住宅は耐震リフォームを強くおすすめします。
2度目の改定は2000年に行われ、建物のバランスについての項目が変更されました。そのため、1981年から2000年の間に建てられた住宅は、壁の量や基盤といった基本的な項目では現在の基準を満たしていますが、建物のバランスが悪いために大きな地震には耐えられない可能性があります。耐震診断をして、必要な部分に耐震補強を施しましょう。
現在は2000年に制定された基準が適用されているため、2000年以降に建てられた住宅は、基本的に耐震補強は必要ありません。しかし、昨今の地震を受けて不安を抱えている方も多いでしょう。そのため、ご自宅をチェックし、不安を解消するためにも耐震診断を受けると良いでしょう。
基準2：地震に弱い構造をしているか
耐震リフォームすべきかどうかは、住宅の構造や状況によっても変わります。以下の項目で、あなたの家が地震に弱いかどうか確認しましょう。
- 1階に車庫があり、柱が少ない
- 1階に大きな窓がある
- シロアリが発生している
- 増築を複数回したことがある
- 比較的弱い地震なのに、家が激しく揺れた
上記の項目に一つでも当てはまる方は、耐震リフォームを実施するべきです。
住宅の耐震性において、特に1階部分の柱や壁の強さは重要です。そのため、車庫があるために柱が少ない場合や、大きな窓があって壁が弱い場合は、耐震性が弱くなっている可能性があります。
さらに、住宅の基盤部分も耐震性を確保する上で非常に重要です。そのため、シロアリが発生している場合や、複数回の増築によって基盤部分が不安定になっている場合も耐震工事をおすすめします。
また、実際に地震があったときに激しい揺れを感じたことがある方もいるでしょう。この場合、住宅の基盤・構造部分が劣化したり、ヒビが入っている可能性があります。したがって、耐震診断で家の内部の劣化具合を専門家に見てもらいましょう。
基準3：耐震診断の結果がどうだったか
住宅の耐震性を確かめる上で、最も確実な方法は耐震診断を受けることです。耐震診断とは、専門家が住宅の状況を調査し、地震に備えて補強が必要な部分が無いか確かめることです。
主な流れとしては、以下のようになります。
- 現地調査
- 診断
- プランの提案
はじめに専門家があなたの家を訪れて、劣化状況を確認します。具体的には、ひび割れや腐食の有無、柱や梁の状況を確認します。
調査結果を持ち帰り、より具体的に耐震性を判断します。その後、あなたの家にあった耐震リフォームのプランを提案してくれます。
なお、耐震診断では耐震性を評点という数字で表します。評点とおおまかな耐震性の強度は以下の表のようになります。覚えておきましょう。
| 評点 | 耐震性 |
|---|---|
| 1.5以上 | 倒壊しない |
| 1.0～1.5未満 | 一応倒壊しない |
| 0.7~1.0未満 | 倒壊の可能性がある |
| 0.7未満 | 倒壊する可能性が高い |
また、耐震診断の費用はあなたの住宅の状況や会社によって異なるので、事前に各リフォーム会社に確認しましょう。
リノベーションハイムでは、耐震診断はもちろん、あなたの住まいの状況を確認する『住まいの健康診断』を実施しています。以下のボタンでは、耐震診断をする前に無料でお問い合わせいただけるので、リフォームに関して少しでも気になることがある方は、ぜひ一度ご相談ください。
なお、リフォームで何を相談すれば良いのかわからないという方は、以下の記事もあわせてチェックしてみてください。おすすめの相談窓口や必ず相談するべき内容について、リフォーム内容が決まっている人・決まっていない人それぞれに向けて解説しています。
耐震リフォームの工事内容と費用相場
ここからは、次の場所別に耐震リフォームの工事内容と費用相場を紹介します。
基礎の補修
基礎は家を支える土台であり、もし強度不足があれば、地震の揺れで倒壊の恐れがあります。そこで、基礎の補修には次のような方法があり、工事内容や費用相場は次のとおりです。
| 項目 | 工事内容 | 費用相場 |
|---|---|---|
| 基礎のひび割れ補修 | ・割れた部分にエポキシ樹脂を注入する ・割れた部分を専用器具でカット後にエポキシ樹脂を充填してモルタルで表面を整える ・強い強度のシートを割れた部分に貼り付けてモルタルを塗布する | 1箇所1～2万円程度 |
| 基礎の補強 | 高強度で軽量なシートを貼り付けて樹脂で接着する | 約50万円 |
| 基礎の増打ち | アンカーボルトを打ちコンクリートを充填する | 約60万円 |
基礎のひび割れ補修では、それほど耐震性を上げられません。基礎を強化させるには、補強や増打ちを検討しましょう。
屋根の軽量化
屋根を軽量化すれば、地震が起きた際に揺れを小さくできます。屋根の軽量化リフォームは既存屋根を撤去したのちに、新しい屋根材へ交換する作業です。
既存屋根の撤去や建物の形状により費用は異なるものの、約200万の費用がかかります。現状、屋根材には種類があり、次のような費用相場が一般的です。
| 屋根材の種類 | 重さ | 費用相場 |
|---|---|---|
| 粘土瓦 | 48㎏/m2 | 約10,000/m2 |
| セメント瓦 | 42㎏/m2 | 約7,000/m2 |
| ストレート瓦 | 18㎏/m2 | 約8,000円/m2 |
| 金属屋根（トタン・ガルバリウム鋼板） | 5㎏/m2 | 約9,000/m2 |
屋根材はどの素材を選んでもそれほど金額は大きくわかりません。ただし、昔から利用されている粘土瓦は耐用年数が約60年あり、他の屋根材の約2〜3倍あります。
とはいえ、重いのは確かなので軽量化し耐震性を高めるのが賢明です。
耐震金具の設置
耐震金具は地震の揺れで、基礎と柱といった接合部の緩みや抜けを防げるため、建物の倒壊を防ぐのに効果的です。
特に、2000年以前に建てられた建物では金属金具での補強が義務づけられておらず、接合部の強度が低い場合があります。そこで、接合部の強度を高めるために耐震金具が必要です。
耐震金具を用いた耐震リフォームは、1箇所5万円程で実施できます。ホームセンターでも約2万円で販売しており、自分で実施も可能です。
ただし、自分で行うのに不安を感じる場合にはリフォーム業者へ依頼するといいでしょう。
筋交いや耐震壁の増設
筋交いや耐震壁の増設を行うと、壁の耐震補強になります。壁に強度があれば、地震で横揺れが起きた際に揺れを抑制できるのです。
筋交いとは、斜めやバツ状に部材を入れて構造を補強することを指します。壁を耐震壁へ変更せずとも、筋交いを入れると耐震性向上につながります。そこで、筋交いと耐震壁の増設は、次のような費用相場です。
| 種類 | 費用相場 |
|---|---|
| 筋交い | 1箇所約10万円 |
| 耐震壁 | 1箇所約12万円 |
建物音の構造部は経年劣化するため、壁の補強を行うと耐震性を回復または向上できます。
耐震リフォームで利用できる減税制度
ここからは、耐震リフォームで利用できる減税制度を、2つにまとめて解説します。
所得税
所得税は、耐震リフォームで利用できる減税制度の1つです。1981年以前に建てられた建物を現在の耐震基準を満たすリフォームを実施した場合に、所得税の減税を受けられます。控除額は次のように、最大で25万円です。
所得税の減税を受けるには、次のような必要書類があります。
耐震リフォームを実施すれば安心して生活ができるうえに、必要書類を集めれば所得税の減税も受けられます。必要書類を集めるには手間と時間がかかるものの、お得に耐震リフォームを実施できるため、活用するのが賢明です。
固定資産税
固定資産税も、耐震リフォームで利用できる減税制度の1つです。固定資産税の減税は1982年以前から建物を所有し、現在の耐震基準を満たすリフォームを実施した費用が50万円を超えた場合に利用できます。
控除額は、翌年年度分の1年間1/2減額されます。加えて、次のような条件を満たすとさらなる減額が可能です。
固定資産税の減額を受けるには、次のような書類を準備しましょう。
耐震リフォームで利用できる補助金制度
耐震リフォームで利用できる補助金制度は、自治体が実施する補助金です。各自治体の公式サイトから実施の有無を確認しましょう。たとえば、三鷹市では『木造住宅耐震改修工事等助成制度』を実施しており、次のような補助を受けられます。
- 障害者・高齢者世帯：耐震リフォーム費用の1/2相当額（上限50万円）
- 他の世帯：耐震リフォーム費用の1/3相当額（上限50万円）
公式サイトには申請手順や必要書類など詳細な記載があります。自治体で補助金を実施していればお得に耐震リフォームの実施が可能なため活用するのが賢明です。
耐震リフォームをする際の注意点
耐震リフォームをする際の注意点は以下の2つです。
それぞれ解説していきます。
一部分だけの耐震リフォームは難しい
1つ目の注意点は、一部分だけの耐震リフォームは難しいということです。なぜなら、住宅は、構造部分全体でバランスをとることで耐震性を確保しているからです。したがって、一部分だけを補強しても家全体の耐震性の強化には繋がりません。
数年前に増築工事をした方は、増築部分の工事は必要ないと考えているかもしれません。しかし、耐震性の観点においては、一部分だけが新しいからといって安全だとは限りません。それどころか、増築によって他の部分に負荷がかかっている可能性もあります。
したがって、耐震診断で家全体を分析し、構造部分まで徹底的に調査したうえで工事に望む必要があります。専門家の診断に基づいて、最適な耐震リフォームをしましょう。
間取りや内装に影響が出ることがある
もう一つの注意点として、耐震リフォームによって間取りや内装に影響が出るということがあげられます。
耐震リフォームでは、柱や壁を増やしたり金具・パーツを取り付けたりします。そのため、部屋の明るさに影響が出たり、リフォームによって内装の雰囲気が変わったりします。
リフォーム後に後悔しないために、リフォームプランを立てる際に、内装にどのような影響がでるのか、間取りが変わって住みづらくならないかを業者に確認しましょう。
なお、以下の記事では内装のリフォームについて解説しています。耐震補強にあわせて内装もリフォームしたいという方はぜひあわせて読んでみてください。
耐震リフォームならリノベーションハイムにお任せください
耐震リフォームなら、ぜひ弊社にお任せください。リノベーションハイムは、長年多くのリフォームを手掛けてきました。そのため、正確な建物診断や確かな技術力が必要な耐震リフォームでも、安心して依頼していただけます。
リノベーションハイムでは現在、無料の相談を実施しています。耐震診断を受けてみたい方はもちろん、耐震リフォームについて気になることがある方やリフォームについて漠然と話を聞いてみたい方まで、ぜひお気軽にお問い合わせください。
まとめ
今回は、耐震リフォームについて解説しました。築年数や家の構造、そして耐震診断の結果という3つの基準で、あなたが耐震リフォームするべきかどうか判断できます。
また、耐震リフォームの費用についても解説しました。耐震リフォームでは補助金や減税制度が活用できることが多いので、積極的に利用して少しでもお得にリフォームしましょう。
耐震リフォームで注意すべきことも解説しました。一部分だけのリフォームは難しいこと、内装に影響がでることをよく把握しておきましょう。
耐震リフォームをして、安心して住み続けられる住宅を実現しましょう。
