あなたの家は増築できる？増築リフォームの費用と確認事項を一覧で紹介！

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• 「子供が大きくなって収納が足りない…」
• 「二世帯で住むために２階建てにしたい」
• 「使ってない庭のスペースに部屋をつくりたい！」
• 「愛車を保管するガレージがほしい！」

上記のように思っている方には、増築リフォームが最適です。とはいえ、ほとんどの方はリフォームや増築の経験がなく、不安なことも多いでしょう。特にどれくらい費用がかかるかなどは、なかなかイメージがつかなくて困っている方もいるはずです。

そこでこの記事では、増築リフォームに必要な費用を、リフォームする部分や広さごとに解説しています。一覧表も掲載しているので、あなたがしたいリフォームに必要な費用がすぐに分かります。

増築リフォームをする際の注意点や、あなたの家が増築できるかどうか確認できるチェックリストもあるので、増築リフォームを検討する際に参考にしてみてください。

また、リフォームとリノベーションの違いや流れ、費用など以下の記事で網羅的に解説しています。詳しく知りたい人は、以下の記事をまずチェックしてみてください。

→リフォームとは？リノベーションとの違いまでわかりやすく解説

そもそも増築とは

「そもそも増築って何？」と思った方もいるかもしれません。そのためまずは増築の意味を解説していきますね。

増築とは、新しく建物を増やして、床面積を増やすことです。

離れを作る場合はもちろん、平屋を2階建てにする場合も、延べ床面積が増えているので増築に当たります。具体的には、以下のようなリフォームが増築にあたります。

• 庭を潰して新しく離れやガレージを作る
• 家を2階建てにする
• ベランダを設置する　

これに対して、部分的な修理など、床面積が変わらないリフォームは改築と呼ばれるので間違えないようにしましょう。

増築リフォームにかかる費用

増築リフォームにかかる費用は、増築する目的や部屋の広さによって大きく異なります。そこで今回は、目的や広さ別に、おおよその費用相場を紹介します。

【目的・構造別】増築にかかる費用一覧

分類部分をタップないしはクリックするとより詳細な金額を見れます。ですので、より詳細な金額を知りたい人は、分類部分をタップないしはクリックしてスキップしてご覧ください。

離れを増築する費用

離れを作る場合の、広さ別の増築費用は以下のようになります。

離れを作る場合は、どの構造にするかによって費用が変動します。

既存の住宅と完全に離れて別棟を作るため、構造を同じにする必要はありません。逆に、既存の住宅と増築する建物を繋げたい場合は同じ構造にする必要があり、屋根や外壁の工事も伴います。

また、離れに収納や水回り設備、渡り廊下を追加する場合はさらに費用がかかるので、覚えておきましょう。

主な建物の構造は、以下の3つです。

• 木造
• 鉄骨・鉄筋コンクリート
• プレハブ

費用と特徴をひとつずつ解説していきます。

木造の場合

木造で離れを増築する場合の費用は、30万円～/畳となります。

木造住宅の最大の特徴は、加工が容易で設計の自由度も高いところです。理想のデザインやイメージがある人は、木造の離れにするのが良いでしょう。

また、比較的費用を安く抑えられるので、コスパ重視の方にもおすすめです。

木造なら、DIYで離れをつくるという選択肢もあります。リフォーム同様に自由度が高く、費用も抑えられます。DIY経験者の方は、ぜひ挑戦してみてください。

鉄骨・鉄筋コンクリートの場合

鉄骨・鉄筋コンクリートの離れを増築する費用は、50万円～/畳です。

鉄骨や鉄筋コンクリートは耐久性が高く、防音性もあるのが特徴です。費用は上がってしまいますが、耐久性を確保したい方におすすめです。

プレハブ造の場合

プレハブ造の離れは、25万円～/畳 で増築できます。プレハブ造とは、出来上がった構造体に内装材や設備を取り付けていく工法のことです。

耐久性は他の構造に比べると劣ってしまいますが、費用を抑えつつ、施工期間も短くしたい方におすすめです。

部分ごとに増築する費用

家の特定の部分を増築する場合の費用は、以下のようになります。

水回りを増築する場合

水回りの増築は、配管工事を伴うため、高額になりやすいです。

• トイレ：70万円～
• 浴室：75万円～
• キッチン：90万円～

また、使用する設備や間取りによって値段が大きく変動するのも水回りを増築する場合の特徴です。見積もりの際は、設備の費用やメリット・デメリットをよく相談しましょう。

バルコニー・ベランダを増築する場合

バルコニー・ベランダの増築費用は25万円〜/畳です。

ベランダ・バルコニーの増築では、既存の窓部分に外付けするかたちで工事を行います。場合によっては補強工事が必要になることもあるので、業者に確認しておきましょう。

サンルームを増築する場合

最近では、サンルームを増築する人も多いです。サンルームとは、壁や天井をガラス張りにした部屋のことで、洗濯物を干したり、おしゃれなガーデニングスペースにしたりと、様々な用途があります。

サンルームの増築では、テラスタイプとガーデンタイプのどちらを選ぶかで費用が変わってきます。

• テラスタイプ：40万円～
• ガーデンタイプ：100万円～

予算や用途に合わせて、自分にあったタイプを選びましょう。

カーポート・ガレージを増築する場合

カーポートやガレージを増築することも可能です。

ガレージは車を壁で覆うことができ、風雨をしのぐことができます。対してカーポートは壁がなく、比較的シンプルな分、費用が安いのが特徴です。

費用相場は以下のようになります。

• 独立ガレージ：80万円～
• ビルトインガレージ：150万円～
• カーポート：20万円～

既製品を設置すれば費用を抑えられるので、好みのものがあるか探してみてください。

フロアごと増築する費用

平屋をリフォームして2階建てにしたり、地下室を増築することも可能です。広さごとの費用相場は以下のようになります。

増築した部屋に水回りなどの設備を追加する場合、その分工事費用がかかってしまうため注意しましょう。また、階段をどこに設置するか、どんな階段にするかも検討する必要があります。

2階･3階を増築する場合

2階･3階の増築費用は、50万円〜/畳です。

2階･3階を増築する場合は、耐震性を補強するために1階の補強も必要になります。また、屋根や壁を解体し作り直す必要があり、足場代も高くなるため、1階部分の増築よりも高額になってしまう点は注意が必要です。

地下室を増築する場合

地下室を増築する場合の費用は、160万円〜/畳で、部分に比べてかなり高額になっています。

地下室をつくる場合は、既存の住宅の真下ではなく、庭の地下などに部屋をつくって本棟と繋げる場合がほとんどです。そのため、十分なスペースがあるか確認しましょう。

また、地下室を増築する場合は、地下室を作れるかどうか現地調査する必要があるので、こちらも覚えておいてください。

増築リフォームの注意点

家を増築する際は、いくつか注意すべきことがあります。それは以下の3つです。

1. 固定資産税が増えてしまう
2. 依頼する会社によって費用が異なる
3. 追加工事が必要になることもある

どれも大事なことなので、覚えておきましょう。一つずつ解説していきます。

注意点1：固定資産税が増えてしまう

増築リフォームをした場合、建物に新たな評価額がつけられます。これに伴って固定資産税が高くなります。

増加額の目安は、工事費の4割×1.7%で計算できます。例えばリフォーム費用が500万円の場合、以下のように計算します。

• 500万×0.4×0.017＝3.4万円（目安）

リフォームの予算を見積もる際、固定資産税が増えてしまうことも頭に入れておきましょう。

固定資産税についてより詳しく知りたい人は、以下の記事で詳しく解説しています。是非チェックしてみてください。

→リフォームで固定資産税は変わるの？影響のないケースと上げる、下がるケースを紹介

注意点2：依頼する会社によって費用が異なる

リフォームをする際、依頼する会社によって費用が異なります。なぜなら、工事方法や得意な工事がリフォーム会社によって違うからです。

同じリフォームをするなら、少しでもお得に済ませたいですよね。そのために、複数のリフォーム会社に相談して見積もりを出してもらい、料金を比較するのがおすすめです。

各リフォーム会社の特性を理解した上で、最適な会社にリフォームを依頼しましょう。

リフォーム会社の選び方について以下の記事で解説しています。最適なリフォーム会社を選ぶためにも以下の記事をチェックしてみてください。

→リフォーム会社選びのよくある失敗4選！正しい選び方5選と注意すべきポイントを紹介

注意点3：追加工事が必要になることもある

増築リフォームを行ったあと、追加工事をすることもあります。その場合、追加で費用がかかってしまうため注意が必要です。

追加工事が必要になる場合とは、具体的に以下のような場合です。

• 構造部分や土台の劣化などが、解体してから判明した場合
• 完成後の仕上がりがイメージと違い、変更を加える場合

工事をしてみないとわからないこともあるので、事前に100％防ぐことはできませんが、業者と意思疎通することでリスクを減らすことはできます。できるだけ追加工事をせずに済むよう、業者との打ち合わせは綿密に行いましょう。

あなたの家は増築できる？チェックリストで確認しよう

リフォーム家を増築する前に、自分でチェックしておくべき項目は主に以下の3点です。

• 建ぺい率と容積率に余裕がある
• 既存不適格建築物にあてはまらない
• 高さ制限に余裕がある

上記の3つをすべてクリアしていないと増築工事はできません。一つずつ解説していくので、ぜひご自宅をチェックしてみてください！

建ぺい率と容積率に余裕がある

増築リフォームがしたい方は、建ぺい率・容積率に余裕があるか確認しましょう。建ぺい率と容積率は、それぞれ以下のように定義されます。

• 建ぺい率…敷地面積に対する建築物の面積の割合
• 容積率…敷地面積に対する建築物の合計床面積の割合

建ぺい率や容積率を調べる際は、市役所等の建築指導課、または都市計画課に問い合わせましょう。ホームページなどで確認することもできますが、専門家に直接聞いたほうが、安心できます。

どちらか一つでも基準をオーバーしてしまうような増築はできないので、リフォームプランを立てる前にかならず確認しておきましょう。

既存不適格建築物にあてはまらない

既存不適格建築物にあてはまる建物は、増築できません。

既存不適格建築物とは、現行の法制度のもとでは不適格と判断される建築物のことです。築年数が経過した物件などは、昔の法制度には即していても、現行制度では不適格になる可能性があります。

既存不適格建築物を増築するには、先に現行制度に適した建物になるよう工事をする必要があります。

ご自宅が不適格かどうか確かめるには、以下の書類が必要です。

• 住宅の検査済証または台帳記載事項証明書
• 住宅の確認申請図書（副本）

増築を検討している方の中には、家の築年数が経過しているという方も多いでしょうから、必ず確認しましょう。

高さ制限に余裕がある

地域によって基準は異なりますが、建築物の高さには、10〜12メートルの制限が定められています。この高さ制限を超えてしまうような増築はできませんので、注意しましょう。

平屋を2階建てに増築する場合など、建物の高さが変わる増築がしたい方は要チェックです！

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まとめ

家を増築する場合、家のどの部分をリフォームするのかや増築する部屋の広さ、使用する設備によって費用が異なります。記載した一覧表を使えば、リフォームの目的ごとの費用が一目でわかります。増築を検討する際に、ぜひお役立てください。

家を増築すれば、今よりもっと快適な暮らしができます。もっと広い家に住みたい、快適な暮らしがしたいと思った方は、ぜひ増築を検討してみてください。

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