リフォームと新築どっちがお得？費用面や税金面から徹底比較

理想の家に住むために、中古住宅を購入しリフォームするのと、新築を買うという選択で悩む方もいるでしょう。実際に費用面でどちらが得なのかを知らなければ、想定外の出費に悩むことになります。

また、費用面のみならず、メリット・デメリットや税金面の優遇を知り、後悔しない判断をするのが賢明です。

そこで、本記事では中古住宅のリフォームと新築のどちらが得なのかを紹介します。あわせて、中古住宅のリフォームと新築をおすすめする人や悩んだ際の判断基準も解説するので、ぜひ参考にしてください。

中古住宅のリフォームと新築ではリフォームがお得

費用面のみを考慮するなら、新築を買うよりも中古住宅を購入しリフォームする方がお得な場合が多いです。リフォームの箇所や広さによるものの、中古住宅を購入してリフォームをすれば、新築購入費用の約8割程度で実施できます。

近年、地価の高騰に加えて人材や建材の不足により、土地および新築にかかる費用は上昇傾向にあります。立地や広さ次第で、新築はリフォームよりも費用がかさみがちなのです。

一方で、中古住宅なら新築よりもお手頃な費用で購入できるうえにリフォーム内容を選べるため、比較的費用を抑えられます。キッチンや浴室といった設備交換だけでなく、間取り変更も可能であり、希望に応じて自由なリフォームが可能です。

実際に、中古住宅の購入・リフォームにかかる費用と新築の購入費用を比較するため、次の見出しで費用面の差を確認しましょう。

中古住宅の購入・リフォームするのにかかる費用

中古住宅の購入・リフォームには、次のような費用がかかります。

費用	戸建て	マンション
中古住宅の購入費	2,300万円	2,500万円
リフォーム費用	1,500万円	1,200万円
仲介手数料	100万円	73万円
登記費用	50万円	25万円
合計	3,950万円	3,798万円

戸建てとマンションの購入費用を比べると、マンションの方が高い傾向にあります。その理由は、マンションは駅近に作られることが多く、鉄骨といった建材費や人件費の上昇の影響を受けやすいからです。

ただし、マンションの場合は屋根や外壁をリフォームする必要がなく、リフォーム費用を抑えられます。加えて、マンションは戸建てよりも所有する土地の面積が狭く、仲介手数料や登記費用も戸建てほどかかりません。

新築にかかる費用

新築するには次のような費用がかかります。

費用	戸建て	マンション
土地代	2,200万円	–
土地購入の仲介手数料	73万円	–
工事費	2,500万円	–
上下水道設置負担金	40万円	–
登記費用	60万円	40万円
新築購入費	–	4800万円
仲介手数料	–	155万円
合計	4,873万円	4,995万円

新築では立地や広さ次第で費用が異なるものの、リフォームと比べて高額になりがちです。とはいえ、戸建ては土地を購入し注文住宅を建てると、自由な間取りで最新設備を備えた家を建てられます。

マンションでも立地や広さにこだわりを持って家選びができるうえに、耐震性の不安を抱えることもありません。

中古住宅をリフォームするメリットとデメリット

ここからは、費用面以外にも良し悪しを把握するために、中古住宅の購入・リフォームするメリットとデメリットを紹介します。

中古住宅をリフォームをするメリット

中古住宅をリフォームをするメリットには、次のようなものがあります。

中古住宅では、近隣住宅との距離感や雨天時の道路状況などの把握が容易です。周囲の環境を確認したうえで、リフォーム内容を検討すれば住みやすい家を作りやすくなります。

また、中古住宅なら、間取りが広々とした古民家や日本家屋にも費用を抑えつつ住むことが可能です。住宅は築年数を重ねるほど資産価値が低下することから、比較的安く購入できます。

実際に、中古住宅の購入者のなかには、次のように感じる方もいます。

みんな家建てるより中古住宅住もう

綺麗にリフォームしても新築の五分の一くらいの費用で住めるで

引用：X

中古住宅を購入しリフォームをすれば、費用を抑えながら新築同様の綺麗で新しい設備の家に住めるのです。

中古住宅をリフォームをするデメリット

一方、中古住宅のリフォームには、次のようなデメリットもあります。

中古住宅の場合はリフォームを実施すれば、内装や外装をきれいにすることは可能です。ただし、現行の耐震基準を満たしていない可能性や断熱材が劣化していることも考えられます。

現行の耐震基準を満たしていれば震度6強〜7の地震でも倒壊しないように設計されているものの、旧耐震基準では震度5に耐える程度です。

加えて、シロアリ被害による木材の腐食や経年劣化により耐震性が低いと判断されると、補強工事が欠かせません。思いもよらない追加工事に費用がかさむことも考えられます。

実際に、中古住宅を購入してリフォーム費用がかさんだ方もいます。

中古住宅を見に行って、外装も内装も綺麗なお値打ち物件勧めてくれるなんて、良い不動産屋さんだな。

と思って契約したら、３年後に水周りから羽アリがで出して、床めくったらシロアリがすごくて、購入価格の半分リフォームにかかってしまった…。

そんな気分を国民は、さんざん味わって来たのよ。

引用：X

また、中古住宅は構造的な制約により、自由な間取りに変更できない可能性もあります。思い通りの間取りにならないというリスクがあることを認識しておきましょう。

新築を購入するメリットとデメリット

ここからは中古住宅と新築の良し悪しを比べられるように、新築を購入するメリットとデメリットを紹介します。

新築を購入するメリット

新築を購入するメリットには、次のようなものがあります。

新築では注文住宅にすると、間取りやデザインに制限なく自由に決められます。吹き抜けや大きなLDKを作り開放感のある空間を、内装はモノトーン調で統一し落ち着いたデザインにすることも可能です。

加えて、高効率給湯器の導入や断熱材の充填・断熱窓の設置といった住宅の性能にこだわることもできます。

上記のような希望に合わせた間取りや住宅性能で家を建てると、予算オーバーになりがちです。ただし、新築なら建築会社が予算内で実施可能なプランを提案してくれるため、希望通りの費用で家を建てられます。

新築を購入するデメリット

一方、新築を購入するデメリットもあります。

前述したとおり、新築は更地に建物を建てるため費用がかさみます。リフォームに比べて、使う建材の量が多く、キッチンや浴室といった設備も全て購入しなければなりません。

また、土地は区画分けされ、同時に売り出されることが多いです。そのため、近隣の区画がどのような家を建てるのかを事前に把握しづらい側面があります。建物の高さや日当たりが不明なままプランを決めなければならないのです。

加えて、図面と異なる設計になることや施工不良といったトラブルが起こることもあります。もちろん、建設会社のミスであれば修理や修繕は可能であるものの、引き渡しが遅くなることも念頭におかなければなりません。

中古住宅のリフォームをおすすめする人

中古住宅のリフォームをおすすめする人には、次のような特徴があります。

中古住宅なら費用を抑えつつ間取り変更が可能であり、自由な空間を作りだせます。

とくに、古民家や日本家屋といった日本の特徴的な住宅を希望する場合には、中古住宅が有効です。天然木を利用した大きな柱は築年数を重ねると味わいが出て、古き良き住宅を楽しめます。新築では出せない趣なのです。

また、立地が良い場所では新築で手が出せなくても、中古住宅なら費用を抑えて購入できます。中古住宅を購入後は予算内でリフォームを実施すれば、希望する空間を作り上げられるのです。

新築の購入をおすすめする人

一方で、新築をおすすめする人には、次のような特徴があります。

新築は現行の建築基準を満たすため、耐震性への不安を抱えずに済むことから安全性を重視する人におすすめです。また、ゼロから作り上げるからこそ、高気密高断熱の高性能な住宅や最新の設備を取り入れた住宅を建てやすいです。

高効率の給湯器を設置する場合には、建物の外に置く機械の場所を考慮しつつ家の形状も決められます。新築なら、土地選びや外観などを自分好みにできます。何の制限もなく自由な設計をしたい人は、新築がおすすめです。

中古住宅と新築での税金面を比較

結論、税金面では新築が優遇されることが多いです。中古住宅と新築で税金面にどのような違いがあるのかを把握しておくと、判断材料の1つになります。ここでは、中古住宅と新築で、次の3つに関して税金面の比較を行います。

固定資産税

固定資産税では、新築のみ減税措置を受けることができます。新築の場合、省エネ性や断熱性が高い住まいを建てると、固定資産税を3年間2分の1に減税することが可能です。

また、耐震性や耐久性に優れており安全性が確保された建物（長期優良住宅）の場合、5年間の減税という特別措置が設けられています。新築のマンションの場合は、省エネ性や断熱性が高い建物で5年間、長期優良住宅認定なら7年間の固定資産税が減税されます。

一方、中古住宅の場合はリフォームして耐震性や断熱性を向上させても、固定資産税の減税措置は受けられません。固定資産税の減税措置を受けるには、新築に限ります。

不動産取得税

不動産取得税は、新築と中古住宅のどちらでも減税措置を受けることができます。新築の場合、延べ床面積が50〜240㎡の住宅に関して、不動産取得税が不動産の評価額から1,200万円控除されます。

不動産取得税は、不動産の評価額に3％の税率をかけて算出可能です。3,000万円の不動産を取得した場合、評価額は1,600〜2,200万円程度であり、3％をかけると取得税は48〜66万円です。

一方、中古住宅では控除額が建築された日により、次のように変わります。

住宅が建設された日	控除額
平成9年4月1日以降	1,200万円
平成元年1月1日～平成9年3月31日	1,000万円
昭和60年7月1日～平成元年3月31日	450万円
昭和56年7月1日～昭和60年6月30日	420万円
昭和51年1月1日～昭和56年6月30日	350万円
昭和48年1月1日～昭和50年12月31日	230万円
昭和39年1月1日～昭和47年12月31日	150万円
昭和29年7月1日～昭和48年12月31日	100万円

中古住宅の場合は、築年数が古いほど控除額が低く、不動産取得税をより多く払うことになります。築年数を重ねると住宅の評価額は下がるものの、土地の評価額は地価の変動により変わるのです。

そのため、不動産取得税は新築の方が減税措置を受けられます。

住宅ローン控除

住宅ローン控除では、住宅ローン残高の0.7％を、新築の場合で13年間、中古住宅は10年間を所得税から控除します。控除の限度額は新築年度や住宅の区分により異なり、最大35万円です。

省エネ基準適合住宅よりもZEH水準省エネ住宅、さらに長期優良住宅ほど、控除の限度額が高くなります。新築であれば、中古住宅よりも3年間長く住宅ローン控除を受けられます。

中古住宅のリフォームと新築で悩んだ際の判断基準

中古住宅のリフォームと新築の良し悪しを知ると、判断がつかずに悩む方もいるでしょう。そこで、ここでは中古住宅のリフォームと新築で悩んだ際の判断基準を紹介します。

予算面

予算面は、中古住宅のリフォームと新築で悩んだ際の判断基準の1つです。予算を超えた住宅を手にすると、返済に困ることもあります。

たとえ理想の家で暮らしても生活に余裕がなければくつろげず、ストレスや心身の疲労を抱えます。ローンの返済で頭がいっぱいになり余裕がなくなるのです。

そのため、住宅にかかる全ての費用を見積もり、予算内におさめることが大切です。新築は高額になりがちであるものの、中古住宅は耐震性が低下していれば追加工事になる可能性も考慮しなければなりません。

住宅そのものにかかる費用のみならず、全費用を算出し予算内におさまる住宅を選ぶのが賢明です。

居住期間

居住期間も、中古住宅のリフォームと新築で悩んだ際の判断基準の1つです。30年以上住む予定なら、新築をおすすめします。

新築の場合は30年程度住んだ後でもリフォームを行うことが可能です。一方で、中古住宅では30年後に耐震性やシロアリ被害といった安全面に不安を抱え、業者から建て替えを提案されることもあります。

だからこそ、どのくらいの期間暮らす予定なのかを検討し、中古住宅か新築なのかを考えるのが賢明です。

居住エリア

居住エリアも、中古住宅のリフォームと新築で悩んだ際の判断基準の1つです。希望するエリアが好立地であれば、中古住宅をおすすめします。

好立地の場所で新築すると、予算を超える可能性が高いです。ただし、中古住宅にすれば、立地が良い場所でも手を出しやすい価格に抑えられます。中古住宅購入後、リフォーム内容の工夫次第で予算内におさまる可能性が高いのです。

どうしても居住エリアにこだわりがある場合には、中古住宅を検討しましょう。

リフォームするならリノベーションハイムにご相談ください！

中古住宅をリフォームするなら、リノベーションハイムにご相談ください。リノベーションハイムは、間取りや内装、外観などのリフォームだけでなく、断熱性や耐震性を向上させるリフォームも可能です。

築年数の古い住宅でも、安心安全な生活を送るために住宅の状況を正確に把握し、適切なリフォームプランをご提案します。もちろん、内装や設備などを決める際には打ち合せを行い、希望に沿った内容でリフォームの実施が可能です。

快適な住宅で暮らすためにもリフォームの相談は、リノベーションハイムにお問い合わせください。

まとめ

本記事では、中古住宅のリフォームと新築はどちらがお得なのかを解説しました。

費用面のみを考慮するなら、リフォームがお得です。中古住宅を購入しリフォームすれば、新築するよりも費用を抑えられます。

たとえ築年数の古い住宅でもリフォームをすると新築同様の家になり、快適に生活ができるのです。もちろん、中古住宅の断熱性や耐震性に不安がある場合には、断熱リフォームや耐震リフォームも同時に行えます。

もし、リフォームに加えて、断熱性や耐震性も向上させるなら、リノベーションハイムにお問い合わせください。予算内で希望に沿ったプランをご提案します。