中古住宅のリフォームを検討しているけれど、住宅ローンとリフォームローンのどちらにすべきか迷っている方も少なくないでしょう。ローンには、商品によって条件や優遇制度があり、人によって選ぶべきローンは異なります。
そのため、ローンを借りる際は特徴やメリット・デメリット、違いなど、ローンについて詳しく知っておくことが重要です。
そこで、本記事では、リフォームローンについて特徴やメリット、デメリットなどを解説していきます。合わせて、リフォームローンと住宅ローンの違いや、受けられる減税制度も紹介するので、中古住宅をリフォームする際の参考にしてみてください。
中古住宅のリフォームで利用できるリフォームローンとは
リフォームローンとは、住宅の改修や修繕をする際に利用できるリフォーム専用のローンのことです。銀行や信用金庫、住宅金融支援機構など、さまざまな金融機関から提供されています。
一般的に、リフォームローンは住宅ローンと比べると借入限度額が低く、金利が高いことが特徴です。しかし、審査の手続きが簡単であり、少額の借り入れには向いています。
リフォームローンには。リフォームする中古住宅を担保に設定する有担保型と、担保の設定が不要な無担保型の2種類あります。それぞれ以下で詳しく解説していきます。
無担保型リフォームローン
無担保型のリフォームローンは、担保の設定をしなくても借りられるローンのことです。無担保型のリフォームローンの特徴は以下の通りです。
| 項目 | 詳細 |
|---|---|
| 担保(抵当権) | 不要 |
| 借入限度額 | 低い(1,000万円程度が上限) |
| 借入期間 | 短い(主に10～15年) |
| 金利 | 高め |
| 審査期間 | 担保評価が不要なので、数日程度 |
| 保証人 | 原則不要 |
| その他 | 抵当権設定登記などの手続きや費用が不要 |
無担保型のリフォームローンは、抵当権の設定が不要です。そのため、審査が早く、契約時に発生する費用も少ないです。担保がないことからローンの返済ができなくなっても、担保を失ってしまうリスクがありません。
また、無担保なので有担保型と比べて借入限度額が少なく、返済期間が短いのが特徴です。有担保型よりも金利は高めに設定されています。したがって、無担保型のリフォームローンは急に修繕が必要で、資金が足りない場合などに最適です。
有担保型リフォームローン
有担保型のリフォームローンは、リフォームする住宅に抵当権を設定し、資金を借りるものです。有担保型のリフォームローンの特徴は以下の通りです。
| 項目 | 詳細 |
|---|---|
| 担保(抵当権) | 必要 |
| 借入限度額 | 高い(8,000万円程度が上限) |
| 借入期間 | 長い(35年以内) |
| 金利 | 低い |
| 審査期間 | 担保評価が必要なので、数週間かかる |
| 保証人 | 必要なものもある |
| その他 | 抵当権設定登記などの手続きや費用が必要 |
有担保型のリフォームローンは、抵当権を設定するための費用がかかったり、審査にも時間がかかります。また、ローンの返済ができなくなった場合、担保を失うリスクがあります。
しかし、その分借入限度額が大きく、返済期間も長いのが特徴です。金利も低いため、大規模なリフォームで高額な費用が必要な場合に向いています。
リフォームローンと住宅ローンの違い
リフォームローンよりも、住宅ローンの方が聞き馴染みがある方も多いのではないでしょうか。リフォームローンは住宅の増改築や修繕を目的としており、住宅ローンは住宅の新築や購入を目的としたローンです。この2つのローンの違いを下記表にまとめました。
| 項目 | リフォームローン | 住宅ローン |
|---|---|---|
| 利用目的 | 既存住宅の改修や修繕 | 新築や住宅敷地の購入 |
| 担保設定 | 無担保型、有担保型両方あり | 必要 |
| 初期費用 | 不要(必要なものもある) | 必要(抵当権設定費用など) |
| 審査 | 最短数日 | 事前審査：即日～1週間本審査：1～2習慣 |
| 借入限度額 | 10万円～1,000万円 | 30万円～2億円 |
| 金利 | 2～5％ | 0.5～2.5％ |
| 借入期間 | 1年以上15年以内 | 最長35年 |
| 団体信用生命保険 | 商品によって異なる | 加入必須 |
上記表の内容は金融機関によって異なる部分があるため、目安として認識しておくと良いでしょう。住宅ローンのほとんどは団体信用生命保険への加入が必須です。リフォームローンは商品によって異なります。
団信が必須の場合、健康状態によって加入できない人は契約できないため注意が必要です。高額な借入の場合、団信に加入した方が安心です。
リフォームローンのメリット
ここからは、リフォームローンのメリットを紹介します。リフォームローンには以下のようなメリットがあります。
下記で詳しく解説していきます。
①少額から借入できる
リフォームローンの借入金額は10万円以上など、比較的少額から借入できます。急な修繕が発生したり、工期が短く簡易的なリフォームは100万円以内で済む可能性があります。
上記のような場合は、手続きが簡単なリフォームローンがおすすめです。
少額借入かつ無担保型の場合は、複雑な手続きや審査もスピーディなので、気軽に利用できます。クロスの張り替えや手すりの設置、壁の修繕など小規模なリフォームに向いています。
②住宅ローン返済中も利用できる
リフォームローンの借入申請時には、ローンの利用状況のチェックがあります。しかし、住宅ローン返済中でも借入できることがメリットです。
すべてのケースで審査に通る訳ではありませんが、返済可能と判断されれば、借りられる可能性が高いです。
住宅ローン返済中にリフォームローンを借入する場合は、二重ローンとなるため、返済の計画を立てることが重要です。リフォームローンの申込時に借り入れしすぎてないか、無理なく返済できるかなどを確認しておきましょう。
③担保を設定しなくても借入可能
住宅ローンは自宅の担保設定が必須ですが、リフォームローンでは担保を設定しなくても借入可能です。担保設定が不要なものは住宅ローンと比べて書類が少なく、手続きが簡単で、借入までにかかる期間も比較的短いです。
担保を設定する場合に発生する費用の目安は『抵当権設定費用＝借入金額×0.4％』です。つまり、2,000万円借りる場合は『2,000万円×0.4％＝8万円』が発生します。
無担保型のリフォームローンは抵当権設定費用を払う必要がありません。支払うのは、借入金額と利息のみです。
④住宅ローンよりも審査が通りやすい
リフォームローンは住宅ローンよりも、審査に通りやすいことがメリットです。審査ではまず年齢がチェックされます。
具体的な年齢は金融機関によって異なりますが、借入時の年齢が20～70歳、完済時に80歳未満であれば借入可能です。他にも、安定した収入や、勤務年数が1～2年以上あることもチェック項目です。
自営業でなければ、審査に通る可能性が高い傾向にあります。
リフォームローンのデメリット
ここからは、リフォームローンのデメリットを紹介します。リフォームローンには以下のようなデメリットがあります。
下記で詳しく解説していきます。
①借入の限度額が少ない
リフォームローンの借入限度額は住宅ローンよりも低く、無担保型の場合は500万円程度の金融機関もあることがデメリットです。
大規模リフォームでは、工事費が1,000万円以上必要なケースもあるため、無担保型では必要な資金分を借入できない可能性があります。
リフォームローンは、設備を一部を交換する程度の軽微なリフォームで、高額ではない場合の借入に向いています。
②金利が高い
住宅ローンの金利は、固定金利でも1％台が多い傾向にあります。しかし、リフォームローンの金利は2〜5％と高めに設定されていることがデメリットです。
金利の差が1％と小さく見えても、総返済額の影響は大きいです。借入する前に、返済シミュレーションをしておくと良いでしょう。
▼500万円借りた場合の返済総額の違い
| 金利 | 2％ | 3％ |
|---|---|---|
| 毎月の返済額 | 46,006円 | 48,280円 |
| 返済総額 | 5,520,756円 | 5,793,580円 |
上記を見ると、金利1％の差でも28万円の差が生まれることが分かります。
リフォームローンは金融機関ごとに、リフォーム内容や利用実績などにあわせて受けられる優遇金利が異なります。1つの金融機関だけ調べるのではなく、複数の金融機関を比較検討し、有利な条件のものを選びましょう。
③借入期間が短い
住宅ローンは最長35年が一般的ですが、リフォームローンの場合、無担保型では1〜15年と短いことがデメリットです。短期間での返済であるため、毎月の返済金額が高額になりがちなことに注意しましょう。
特に、無担保型のリフォームローンは、短期集中で返済できる範囲で借入額を設定することが重要です。大規模なリフォームの場合は、有担保型や住宅ローンの利用がおすすめです。
リフォームローンを利用して受けられる減税制度
リフォームをお得に行うためにも、リフォームローンを利用して受けられる減税制度について知っておくことが重要です。一定の要件を満たすリフォームを行った場合、確定申告をすると所得税から一定額から控除される減税制度があります。
減税制度の対象となっているリフォームは、耐震、バリアフリー、省エネ、同居対応、長期優良住宅化リフォーム工事、その他増改築工事などが含まれます。
リフォームの種類やローン利用の有無、借入期間などによって利用できる制度が異なります。主な制度は以下の通りです。
| 項目 | 要件 | 控除期間 | 控除額の計算方法 |
|---|---|---|---|
| 住宅特定改修特別税額控除(投資型減税) | ローンの有無によらず受けられる | 1年 | 標準的な工事費用相当額(限度額有)の10% |
| 特定増改築等住宅借入金等特別控除 | 5年以上の借入期間 | 5年 | 性能向上リフォーム費用(限度額あり)の2および年末ローン残高(対象工事費用相当分)の1% |
| 住宅借入金等特別控除 | 10年以上の借入期間 | 10年 | 年末ローン残高(対象工事費用相当分)の1% |
減税制度は耐震リフォームを除き、各減税制度の併用は不可です。適用要件の詳細や申告に必要な書類などは、事前に最寄りの税務署などに確認してみてください。
受けられる減税制度や控除があるか事前にチェックしておきましょう。
リフォームはリノベーションハイムにおまかせください
リフォームするなら、リノベーションハイムにおまかせください。リノベーションハイムには、過去に豊富なリフォーム実績があり、中古住宅のリフォームも数多く手掛けています。
ローンなどの資金面に関しても対応してもらえるため、資金面に悩んでいる方も安心です。無料相談も実施しているため、興味のある方はぜひ一度お問い合わせください。
まとめ
本記事では、中古住宅をリフォームする際にローンの利用を検討している方に向けて、リフォームローンの特徴やメリット、デメリットなどを解説しました。住宅ローンとの違いも解説しているので、どちらか迷っている方は参考にしてみてください。
また、中古住宅をリフォームした際に利用できる減税制度も紹介しています。お得にリフォームローンを利用するためにも、事前にチェックしておきましょう。
本記事があなたのお役に立てることを願っております。
