【2025年最新】断熱リフォームの補助金4選!最大限に活用するコツも紹介

「断熱リフォームの補助金にはどのようなものがあるの?」
「断熱リフォームの補助金を活用して快適な生活を送りたい」

断熱リフォームに補助金があるといった噂を耳にしたものの、補助金額や利用条件など詳細な情報がわからない方もいるでしょう。断熱リフォームを実施するなら、補助金を最大限に活用して住宅性能を向上したいと考える方は多いはずです。

補助金をうまく活用できれば、リフォーム費用を大幅に削減することができます。しかし、補助金を利用する際には注意点もいくつかあるため、事前にある程度情報を入手しておくことが重要です。

そこで、本記事では断熱リフォームで利用できる国と自治体の補助金を紹介します。あわせて、断熱リフォームの補助金を利用する際の注意点や最大限に活用するコツも解説するので、ぜひ参考にしてください。

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目次

【2025年度】断熱リフォームで利用できる国の補助金4選

さっそく、2025年度断熱リフォームで利用できる国の補助金を、4つ紹介します。

先進的窓リノベ2025事業

先進的窓リノベ2025事業は、業者が実施する断熱窓のリフォーム工事を対象とする補助金制度です。

断熱窓のリフォーム工事のみが対象であるものの、窓のリフォームと同一契約内で行う場合のみ玄関ドアと勝手口のドアも補助対象になります。

出典:先進的窓リノベ2025事業の詳細

子育てグリーン住宅支援事業

子育てグリーン住宅支援事業は、住宅の新築と既存住宅の省エネリフォームを実施した子育て世帯を対象とする補助金制度です。ここでいう、子育て世帯とは18歳未満がいる世帯または夫婦どちらかが39歳以下の世帯を指します。

ただし、GX志向型住宅(太陽光発電の活用や高効率給湯器の導入などにより一次エネルギー消費をゼロ以下にすることを目指した住宅)であり、次の要件を満たす住宅なら全ての世帯で補助を受けられます。

出典:子育てグリーン住宅支援事業の概要

子育てグリーン住宅支援事業の申請は、事業者登録を受けた業者のみが可能です。事業者登録を受けた業者が工事完了後に必要書類を揃えて事務局へ申請を行うと、補助金が交付されます。

交付された補助金は業者から住宅の所有者へ還付されるものの、還元方法は業者からの説明を受けるか事前に相談しましょう。子育てグリーン住宅支援事業の補助金額は、次のように決められています。

出典:子育てグリーン住宅支援事業の概要

新築と既存住宅ともに対象住宅や補助要件が複雑なため、住宅がどれに該当するのかといった不明点があれば業者に相談するのが賢明です。

長期優良住宅化リフォーム推進事業

長期優良住宅化リフォーム推進事業は、住宅性能向上や三世帯の同居に対応するリフォームに加えて、住宅の適切なメンテナンスによる取り組みなどを対象とする補助金制度です。

また、長期優良住宅化リフォーム推進事業の申請は、事業者登録を受けたリフォーム業者と買取再販会社のみ可能です。住宅の所有者は、業者などに申請を依頼するのみで特にすべきことはありません。

申請タイプには2つあり、次のような補助金上限額が設定されています。

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申請タイプ要件補助金の上限額
事前申請タイプ(※)決められた公募期間に応募する・評価基準型:80万円
・認定長期優良住宅型:160万円
通年申請タイプ(※)随時交付申請を受けられる・評価基準型:80万円
・認定長期優良住宅型:160万円
※三世帯の同居に対応するリフォーム、子育て世帯が実施するリフォーム、既存住宅を購入して実施するリフォームは50万円を上限に上乗せ

ただし、補助率は3分の1であり補助金額が10万円以下(補助対象工事が30万円以下)は補助の対象外となるため注意が必要です。

既存住宅の断熱リフォーム支援事業

既存住宅の断熱リフォーム支援事業は、断熱材・窓・ガラスを用いた断熱リフォームを支援する補助金制度です。2025年度の開始予定は1月下旬頃からとされています。

補助金の申請は住宅の所有者または親族、買取再販業者ができます。ただし、親族といった住宅の所有者が申請しない場合には同意書が必要です。

既存住宅の断熱リフォーム事業では、リフォーム工事前に『交付申請書』を提出したのち審査を行います。交付決定が決まり次第、通知が届くためリフォームの契約と着工を行う流れです。

工事完了後、必要な書類を提出して現地調査に立ち会いを行い、補助金額が確定されます。補助金額は、次のような上限額が設定されています。

出典:公募要領

ただし、戸建てと集合住宅では補助対象となる製品が異なるため、注意が必要です。

出典:公募要領

戸建てと集合住宅ともに、補助対象は未使用品に限られることを念頭におきましょう。

自治体が実施する断熱リフォームの補助金支援

出典:地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト

自治体独自で実施する断熱リフォームの補助金支援もあります。自治体で実施する断熱リフォームの補助金を調べるには『地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト』を活用するのがおすすめです。

上記の検索サイトで支援分類を省エネルギー化にチェックを入れて都道府県を選択すれば、簡単に検索ができます。具体的には、東京都品川区では住宅改善工事助成事業を実施しており、断熱化工事では補助金額の上限額が20万円です。

上記の検索サイトでは、対象工事や業者の要件など補助金を利用する条件が細かく記載されており、各自治体ホームページへのリンクが貼り付けてあります。

自治体のホームページへ遷移し、最新情報を確認したうえで利用できる環境が整えられており、便利です。

断熱リフォームの実施場所別に使える補助金

ここからは、断熱リフォームの実施で使える補助金を、次のトピック別に紹介します。

なお、断熱リフォームの実施で使える補助金は次のとおりです。

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項目天井
先進的窓リノベ2025事業×××
子育てグリーン住宅支援事業
長期優良住宅化リフォーム推進事業
既存住宅の断熱リフォーム支援事業
自治体が実施する断熱リフォームの補助金支援

国が実施する補助金は国費で充当されているため併用ができないものの、自治体が実施する補助金とは併用が可能な場合があります。ただし、自治体が実施する補助金に国費が使われる場合は併用不可です。

窓の断熱リフォームでは、どの補助金も利用できます。

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補助金の種類利用可能補助金の上限額
先進的窓リノベ2025事業200万円/戸
子育てグリーン住宅支援事業・GX志向型住宅:160万円/戸
・長期優良住宅:最大100万円/戸
・ZEH水準住宅:最大60万円/戸
長期優良住宅化リフォーム推進事業・評価基準型:最大130万円
・認定長期優良住宅型:最大210万円(条件あり※)
既存住宅の断熱リフォーム支援事業・戸建て:120万円/戸
・集合住宅:15万円/戸
自治体が実施する断熱リフォームの補助金支援自治体による
※:三世帯の同居に対応するリフォーム、子育て世帯が実施するリフォーム、既存住宅を購入して実施するリフォームは50万円を上限に上乗せ

住宅の種類や所有者の年齢により適応できる補助金の上限額が異なるため、より多くの補助が受けられる補助金で申請するのが賢明です。

壁の断熱リフォームでは、先進的窓リノベ2025事業のみ利用できません。

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補助金の種類利用可能補助金の上限額
先進的窓リノベ2025事業×
子育てグリーン住宅支援事業・GX志向型住宅:160万円/戸
・長期優良住宅:最大100万円/戸
・ZEH水準住宅:最大60万円/戸
長期優良住宅化リフォーム推進事業・評価基準型:最大130万円
・認定長期優良住宅型:最大210万円(条件あり※)
既存住宅の断熱リフォーム支援事業・戸建て:120万円/戸
・集合住宅:15万円/戸
自治体が実施する断熱リフォームの補助金支援自治体による
※:三世帯の同居に対応するリフォーム、子育て世帯が実施するリフォーム、既存住宅を購入して実施するリフォームは50万円を上限に上乗せ

壁の断熱リフォームを行う住宅の種類(長期優良住宅やZEH住宅など)や補助金の上限額を比較して、より多くの補助を受けられる補助金を選ぶことをおすすめします。

床の断熱リフォームでも、先進的窓リノベ2025事業のみ利用できません。

スクロールできます
補助金の種類利用可能補助金の上限額
先進的窓リノベ2025事業×
子育てグリーン住宅支援事業・GX志向型住宅:160万円/戸
・長期優良住宅:最大100万円/戸
・ZEH水準住宅:最大60万円/戸
長期優良住宅化リフォーム推進事業・評価基準型:最大130万円
・認定長期優良住宅型:最大210万円(条件あり※)
既存住宅の断熱リフォーム支援事業・戸建て:120万円/戸
・集合住宅:15万円/戸
自治体が実施する断熱リフォームの補助金支援自治体による
※:三世帯の同居に対応するリフォーム、子育て世帯が実施するリフォーム、既存住宅を購入して実施するリフォームは50万円を上限に上乗せ

補助金の種類により、床の断熱リフォームで受け取れる補助金額が異なります。床の断熱リフォームの目的や住宅の所有者といった条件などを確認し、多くの補助が得られる補助金を選びましょう。

天井

天井の断熱リフォームでも、先進的窓リノベ2025事業のみ利用できません。

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補助金の種類利用可能補助金の上限額
先進的窓リノベ2025事業×
子育てグリーン住宅支援事業・GX志向型住宅:160万円/戸
・長期優良住宅:最大100万円/戸
・ZEH水準住宅:最大60万円/戸
長期優良住宅化リフォーム推進事業・評価基準型:最大130万円
・認定長期優良住宅型:最大210万円(条件あり※)
既存住宅の断熱リフォーム支援事業・戸建て:120万円/戸
・集合住宅:15万円/戸
自治体が実施する断熱リフォームの補助金支援自治体による
※:三世帯の同居に対応するリフォーム、子育て世帯が実施するリフォーム、既存住宅を購入して実施するリフォームは50万円を上限に上乗せ

補助金の上限額を確認しつつ、住宅の種類や所有者の世帯年齢などの条件と照らし合わせることが賢明です。

断熱リフォームの補助金を利用する手順

ここからは、断熱リフォームの補助金を利用する手順を、4つにまとめて解説します。

事業者登録を行うリフォーム業者に依頼する

まずは、事業者登録を行うリフォーム業者に工事を依頼しましょう。先進的窓リノベ2025事業といった国の補助金を受け取るには、事業登録を済ませているリフォーム業者が申請をしなければなりません。

万が一、依頼したリフォーム業者が事業登録を済ませていなければ、補助金を受け取れないので注意が必要です。

ただし、既存住宅の断熱リフォーム支援事業のみは自分で補助金の申請を行います。そのため、リフォーム業者が事業登録済みなのかをそれほど気にする必要はありません。

リフォーム業者が事業者登録を済ませているのかは、ホームページを閲覧し確認しましょう。もし、記載がない場合は問い合わせるのが賢明です。

補助金の申請者を確認する

つづいて、補助金の申請者を確認します。断熱リフォームで利用できる補助金の申請者は、次のように定められています。

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補助金の種類補助金の申請者
先進的窓リノベ2025事業事業者登録を済ませたリフォーム業者
子育てグリーン住宅支援事業事業者登録を済ませたリフォーム業者
長期優良住宅化リフォーム推進事業事業者登録を済ませたリフォーム業者
既存住宅の断熱リフォーム支援事業住宅の所有者または親族
自治体が実施する断熱リフォームの補助金支援基本的には住宅の所有者、一部は業者が申請する補助金もあり

補助金の申請者を確認したうえで、補助金額やリフォーム内容をもとにリフォーム業者とどの補助金申請を行うべきか相談するといいでしょう。

もし、自分で申請を行う補助金支援を利用する場合、必要書類や提出書類の書き方など不明点を相談できる可能性があります。

一方、国が実施する補助金の申請は基本的に事業者登録を済ませたリフォーム業者が行うため、業者へ申請依頼をするのみで補助金の受け取りが可能です。

リフォーム工事前の事前申請が必要かを確認する

ここからは、自分で申請を行う既存住宅の断熱リフォーム支援事業や自治体が実施する断熱リフォームの補助金支援を利用する場合に必要な手順です。

まず、リフォーム業者の事前申請が必要かを確認しましょう。既存住宅の断熱リフォーム支援事業や自治体が実施する断熱リフォームの補助金支援では、リフォーム工事に着手する前に提出すべき書類がある場合もあります。

補助金を受け取るには、手順通りに行うことが不可欠です。利用する補助金を決め次第、必ず申請方法を確認して事前書類の提出が必要かどうかを調べましょう。

リフォーム完了後すぐに提出書類をそろえて提出する

最後に、リフォーム完了後すぐに提出書類を揃えて提出しましょう。補助金の受け取りに必要な提出書類は数多くあるうえに、書類の様式が決められている場合があります。

書類の様式が決められていればホームページからダウンロードできることが多いため、提出書類と合わせて確認しましょう。もし、提出書類に不備があれば、申請が保留になります。再度確かめてから書類を提出するのが賢明です。

断熱リフォームの補助金を利用する際の注意点

ここからは、断熱リフォームの補助金を利用する際の注意点を、2つにまとめて紹介します。

  1. 早めに締め切られることがある
  2. 自治体実施の補助金は条件があることが多い

早めに締め切られることがある

早めに締め切られることがある点は、断熱リフォームの補助金を利用する際の注意点の1つです。

断熱リフォームで利用できる補助金には予算が決められており上限額に達し次第、早期に受付を終了するものもあります。補助金の受付を終了してしまえば、申請しても受理されず補助金の受け取りはできません。

後悔しないためにも断熱リフォームを検討中なら、早めにリフォーム業者を探して相談するといった行動を起こすのが賢明です。

自治体実施の補助金は条件があることが多い

自治体実施の補助金は条件があることが多い点も、断熱リフォームの補助金を利用する際の注意点の1つです。たとえば、東京大田区の住宅リフォーム助成事業ではリフォーム業者に次のような要件があります。

出典:東京大田区の住宅リフォーム助成事業

前述したとおり、地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイトで調べると、補助金の利用条件やリフォーム業者の要件などさまざまな情報が記載されています。

ただし、補助金の最新情報がホームページに記載されていることもあるため『詳細ホームページ』も合わせて確認するのが賢明です。

もし、補助金の条件や要件を満たしていなければ、申請が受理されず補助金を受け取れません。したがって、注意深く確認することをおすすめします。

断熱リフォームの補助金を最大限に活用するコツ

ここからは、断熱リフォームの補助金を最大限に活用するコツを、2つにまとめて解説します。

断熱リフォームの補助金を併用する

断熱リフォームの補助金を併用することは、断熱リフォームの補助金を最大限に活用するコツの1つです。

国と自治体が実施する断熱リフォームの補助金は、併用できる場合があります。併用が可能な条件は、自治体が実施する補助金が国費で充当されていないことです。

もし、併用が可能か不明であれば、自治体の担当者やリフォーム業者へ問い合わせましょう。国と自治体の双方から補助金を受け取れると効果的に利用できるため、制度を最大限に活用するのが賢明です。

重複があれば補助金額の高い方で申請をする

重複があれば補助金額の高い方で申請をすることも、断熱リフォームの補助金を最大限に活用するコツの1つです。

窓の断熱リフォームを実施すれば、国の補助金はいずれも利用できます。ただし、受け取れる補助金額は異なるため、上限額を確認し利用すべき補助金を選ぶのが賢明です。

たとえば、窓を高断熱窓へ交換した際には先進的窓リノベ2025事業を利用すると、補助金の上限額が200万円であり、より多く受け取りやすくなります。

窓に限らず、壁や床などの断熱材交換でも補助金の上限額や補助率を確認して、最大限に活用できる補助金を選ぶことが欠かせません。

断熱リフォームならリノベーションハイムにご相談ください

断熱リフォームを実施するなら、リノベーションハイムにご相談ください。リノベーションハイムには、国や自治体が実施する補助金に詳しい担当者が在籍しています。

国や自治体の補助金を最大限に活用すれば、希望に沿う住宅性能や省エネ性能を持つ住宅の実現がしやすく、快適な生活が送れます。国や自治体の補助金を活用した断熱リフォームを検討中なら、ぜひリノベーションハイムへ問い合わせください。

まとめ

本記事では、断熱リフォームで利用可能な国と自治体の補助金を紹介しました。断熱リフォームの補助金を活用すれば、高気密・高断熱性能を備えた住宅を実現しやすくなります。

快適な生活を送るためにも断熱リフォームの補助金へ申請し、手の届く価格で工事を実施することが欠かせません。ただし、断熱リフォームの補助金はそれぞれ上限額や利用条件が異なるため、情報を得なければ適した補助金を選べないのも確かです。

そこで、断熱リフォームを検討中なら、補助金に詳しい担当者が在籍するリノベーションハイムへご相談ください。断熱リフォームの補助金を最大限に活用して、予算内で希望に沿った断熱リフォームの提案を行います。

本記事があなたのお役に立てることを願っております。

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